売上高100億円以上、営業利益率20%以上の企業79
絞込条件: 売上高100億円以上 営業利益率20%以上 日本市場
“不動産投資×IT”や都心オフィスビルなど！利益率の高い不動産関連企業5社から見るビジネスモデルの強み
本記事では、高い営業利益率を記録している不動産関連の企業5社を紹介します。 今回取り上げる企業群から共通して見えてくるのは、特定のエリアや資産クラスに経営資源を集中させ、独自の競争優位性を確立している点です。しかし、その具体的な手法は一様ではありません。テクノロジーを活用した投資プラットフォームの構築、歴史的背景を持つ地域の再生、あるいは高度な設備を要する施設の賃貸まで、各社が異なるアプローチで高い収益性を実現しています。各社の事業構造と直近の業績動向について、見ていきましょう。 不動産×ITの投資プラットフォーム「ロードスターキャピタル」 まず1社目はロードスターキャピタルです。同社は、不動産投資とテクノロジーを組み合わせた事業を展開する不動産テック企業です。2012年に設立され、2017年にマザーズ市場へ上場、2022年にプライム市場へ移行しました。
迅速診断キットや創薬プラットフォームなど！利益率の高い医薬・ヘルスケア企業社にみる高収益の仕組み
今回の記事では、医薬品・ヘルスケア業界で高い利益率を誇る注目企業5社を紹介します。面白いもので、高収益の裏側には各社独自の「ビジネスの仕組み」が隠されています。各社の事業モデルと今後の展望について、見ていきましょう。 特殊ペプチド創薬の基盤「ペプチドリーム」 次に紹介するのは、東京大学発のバイオベンチャーとして名高いペプチドリーム（4587）。独自の創薬開発プラットフォームシステム「PDPS」を中核技術として2006年に設立されました。2013年に東証マザーズへ上場、2015年には東証一部へ市場変更するなど成長を遂げています。 現在は、「創薬開発事業」と「放射性医薬品事業」の2つのセグメントを柱に展開しています。創薬開発事業では、世界の製薬企業を顧客に、特殊環状ペプチド（中分子医薬）を用いた創薬共同研究や技術ライセンスを提供。一方、放射性医薬品事業では、がんやアルツハイマー型認知症などの診断薬・治療薬を開発・製造し、国内の医療機関へ販売するなど、ペプチド創薬のグローバルリーダーとしての地位を確立しつつあります。
FAや半導体テスタなど！利益率の高い電機企業5社にみる稼ぐ力の源泉
本記事では、高い利益率を誇る電機業界の企業5社を、その事業内容や収益の背景とともに紹介します。 今回取り上げる5社を見ていくと、奇しくも最先端の半導体分野やFA（ファクトリーオートメーション）といった領域で、特定の技術やビジネスモデルを武器に高い付加価値を生み出している様子が見えてきます。一方で、その事業アプローチは各社各様です。各社がどのようにして高い収益性を実現しているのか、その概要を見ていきましょう。 FA市場を牽引する「キーエンス」 まず1社目は、FA用センサを手掛けるキーエンス（6861）です。1974年に設立された同社は、「最小の資本と人員で、最大の付加価値をあげる。」という経営理念のもと、FAのリーディングカンパニーとして事業を展開してきました。
クラウドERPやビッグデータなど！利益率の高いIT企業5社に見る「稼ぐ仕組み」
本記事では、IT業界の中でも特に高い営業利益率を誇る5社を紹介します。今回取り上げる企業の事業内容を個別に見ていくと、その多くがクラウドサービスを基盤としたストック型のビジネスモデルを強みとしている様子が見えてきます。しかし、その事業アプローチは、基幹システムの構築からAIによる業務自動化、ビッグデータ活用など、極めて多岐にわたります。それでは、各社の具体的な事業内容を見ていきましょう。 鉄壁のワンストップ経営「オービック」 まず1社目は、独立系システムインテグレーターのオービック（4684）です。1968年に設立された同社は、会計・人事・生産・販売などを統合管理するERPソフトウェアのパイオニア的存在。特に中堅・中小企業向けに強みを持ち、長年にわたり日本の企業の基幹システムを支え続けてきました。 主力事業は、顧客ごとにシステムをオーダーメイドで構築する「システムインテグレーション事業」と、導入後の保守・運用を担う「システムサポート事業」。これら2つで売上高の9割以上を占めます。開発から販売、導入支援、サポートまでを外部に委託せず一気通貫で手掛ける「ワンストップ・ソリューション」が、同社の揺るぎないビジネスモデルの根幹です。
モーダルシフトやドライバルクなど！直近3ヶ月で株価が上昇した物流・運輸5社にみる経営戦略
この記事では、直近3ヶ月で株価が大きく上昇した物流・運輸関連の企業から、5社をピックアップして紹介します。5社の事業内容を紐解くと、株主還元や将来の効率化に向けた投資を同時に進める様子が見えてきます。一方で、その利益の源泉は新幹線の旅客輸送からグローバルな貨物輸送など多岐にわたります。各社の具体的な動向を見ていきましょう。 モーダルシフトを追い風に「栗林商船」 まず1社目は、海運業を主軸に多角化を進める栗林商船（9171）です。1919年に株式会社として設立され、現在はホテルや不動産事業も含む多角的な事業を手がけています。
iPS細胞からAI創薬など！直近3ヶ月で株価が上昇した医療・ヘルスケア企業5選からみる新たな成長戦略
この記事では、直近3ヶ月で株価が大きく動いた医療・ヘルスケア分野の企業から5社をピックアップし、その動向を見ていきます。 今回取り上げる5社は、iPS細胞のような最先端の研究開発から、AIやビッグデータを活用したDXの推進まで、それぞれが異なる手法で成長を目指しています。各社の具体的な活動を追うことで、変化の時代を迎える医療・ヘルスケア産業の現在地を探ります。 iPS細胞の承認申請で再起へ「住友ファーマ」 まず一社目は、医療用医薬品の研究開発から製造・販売までを手がける住友ファーマ（4506）です。同社は「人々の健康で豊かな生活のために、研究開発を基盤とした新たな価値の創造により、広く社会に貢献する」という理念を掲げています。
BtoB決済から製造業DX、海底ケーブルなど！直近3カ月で株価上昇のIT関連5社にみる市場動向
今回の記事では、直近3ヶ月で株価が大きく上昇したIT関連企業の中から、5社をピックアップしてご紹介します。5社の事業展開を個別に見ていくと、そのアプローチは実に多様ですが、いずれも現代社会が抱える課題やニーズを捉え、事業を成長させている様子がうかがえます。「今、世の中で何が起きているのか」を映し出す5社の取り組みに、ぜひご注目ください。 人手不足を背景にBtoB決済が急伸「ネットプロテクションズHD」 まず一社目は、後払い決済（BNPL）のパイオニアであるネットプロテクションズHD（7383）です。2000年の創業以来、Eコマース市場の拡大と共に事業を成長させ、購入者が商品を確認後に代金を支払う「NP後払い」を国内で初めて事業化しました。
アニメ制作からIP企業へと脱皮する「東映アニメーション」売上1000億円を支える世界戦略
東映アニメーション（以下、東映アニメ）といえば『ドラゴンボール』『ONE PIECE』など世界的人気を持つIP（知的財産）を数多く手掛けてきたアニメ制作会社です。 そんな同社は近年、単なる「アニメ制作会社」から「IP企業」へとビジネスモデルを転換しています。業績も好調そのもので、2025年3月期（2024年度）の連結売上高は1,000億円、営業利益も320億円をそれぞれ突破しました。 アニメ市場のグローバルな拡大を追い風に、同社は作品制作にとどまらずIPを核とした収益機会の拡大に注力しています。アニメ業界を取り巻く環境は良好で、海外市場におけるビジネスチャンスが拡大。一方で異業種からの参入により人気作品を巡る競争も激化し、業界の勢力図は変わりつつあります。
航路支援ではじまった気象テック企業「ウェザーニューズ」SaaS化で中小事業者向けにも拡大中
私たちの生活やビジネスに不可欠なインフラ情報と言えるのが「天気予報」です。そんな気象情報サービスの世界で、千葉県幕張に本社を置くウェザーニューズは、民間企業の一角として成長を続けています。 創業38年目を迎えた同社は、防災という公共的使命とビジネスとしての成長を両立させ、好調な業績を続けています。2024年5月期の売上高は222億円、純利益24億円と過去最高を更新しました。 かつて「天気なんてビジネスにならない」と言われた時代から約40年、気候変動の時代にあって気象ビジネスは飛躍的な成長を遂げています。本稿では、ウェザーニューズの歩みと事業ポートフォリオをひもとき、同社がいかに気象リスクをビジネスチャンスへ変えてきたかを紹介します。
砥石屋から世界トップ企業へ ！半導体装置メーカー「ディスコ」の独自戦略に迫る
日本の半導体製造装置業界では東京エレクトロンやアドバンテストがよく知られますが、ディスコはまた異色の存在です。 1937年に広島県で工業用砥石の製造販売からスタートした同社は、創業者・関家一馬の祖父による「第一製砥所」がその原点でした。1960年代後半には海外進出を視野に入れ、英文社名「Dai-Ichi Seitosho Co., Ltd.」の頭文字から「DISCO」と名付けてブランドを確立。 1970年代には精密切断装置、半導体用ダイシングソーの開発に踏み切り、1977年に社名も「ディスコ」へと変更しています。砥石メーカーから半導体ウェーハを切る（ダイシングソー）・削る（グラインダ）・磨く（ポリッシャ）装置を手がける精密加工装置メーカーへと転身し、海外拠点を次々と設立していきました。