AI・半導体
AIの計算基盤を支える半導体メーカーと製造装置メーカーを集めたリストです。
NVIDIAが出資したMarvell——AIの主役は本当にGPUなのか
Marvellが発表した2026年2〜4月期決算は、AIブームの「主役」をめぐる見方に一石を投じる内容でした。同社はNVIDIAと同じAI向け半導体を手がけますが、作るのは計算を担うGPUではなく、機器どうしをつなぐ配線や通信の部品です。売上は前年比28%増と過去最高を更新し、AIの計算ばかりが語られる陰で、データを運ぶ裏方が急成長していることが浮かび上がりました。 マシュー・マーフィーCEOは、AIインフラが新しい世代に進むたびに、機器をつなぐネットワークの重要性が増していると説明しました。AIの初期は計算する力をいかに高めるかが焦点でした。しかし問われる役割が、計算そのものから、膨大なデータをいかに速く運ぶかへと移りつつあるという見方です。 象徴的なのが、計算用の半導体で圧倒的なNVIDIAが、つなぐ部品の領域でMarvellに出資し、提携を広げたことです。しかも同社の業績は、規模が大きくなるほど成長が鈍るという定石とは逆の動きを見せています。AI投資の拡大を追い風に、勢いはむしろ増しているようにも映ります。 計算の覇者は、なぜライバルにもなり得る相手と手を組んだのでしょうか。すでに巨大な事業が、さらに加速する原動力はどこにあるのでしょうか。AIの主役が本当にGPUなのかという問いの答えは、同社が運ぶ「配線」の先に見えてきます。
「半年前と顧客の会話が違う」Vertiv決算が映すAIインフラ投資の現在地
AIの普及に伴うデータセンター投資は、ここ数年で中心テーマの一つになりました。話題の多くは半導体やクラウドサービス事業者の動向に集中しています。一方で、こうした施設を支える電源・冷却・配線といった「裏方のインフラ」にも、AI需要を起点とした構造変化が進んでいます。 データセンターは電源、冷却装置、配電、運用といった多層的な要素の集合体。これらをどう組み合わせ、どれだけのスピードで立ち上げるかが、AIサービスの稼働開始までの時間を大きく左右します。電力ひっ迫や建設現場の人手不足といった制約が顕在化する中で、組み立て方そのものを見直す動きが各所で広がっています。 こうした裏方のインフラを世界規模で供給している企業の一つが、米Vertivです。同社はデータセンター向けの電源・冷却・統合ソリューションを手掛ける存在。先日発表した2026年1〜3月期決算は各指標で会社見通しを上回り、通期見通しの上方修正にもつながりました。
NVIDIA決算が映すAIの地殻変動 ── 需要が衰えない理由をCEOが熱弁
AIへの投資は、もはや一企業の設備投資という枠を超えた規模に達しています。大手IT企業の支出が本当に回収できるのか、市場では持続性を問う声も少なくありません。その行方を占ううえで、半導体大手NVIDIAの決算は世界で最も注目される指標の一つになっています。 同社は5月20日、最新の四半期決算を発表しました。そこでジェンスン・フアンCEOをはじめとする経営陣が描いたのは、AIをめぐる風景が静かに様変わりしている姿です。実験の段階を抜けたAIが、どこで、誰の手によって使われ始めているのか。 もう一つ重要かつ誰もが注目すべき問いは、投資の主役はこれまでと同じ顔ぶれのままなのか、それとも広がっていくのか。フアン氏らが語ったのは、好調な数字の先に横たわる構造の変化でした。AIの普及が新たな局面に入りつつあるいま、その勢いはどこへ向かうのか。今回の決算をもとに紐解いていきましょう。
Applied Materials、粗利率25年ぶりの高水準——AI需要が装置メーカーの「2年先」を埋めた
世界の半導体工場に製造装置を供給するApplied Materialsが、2026年2〜4月期決算を発表しました。売上高は前年比11%増の79.1億ドル、非GAAPベースの希薄化後EPSは同20%増の2.86ドルと、いずれも四半期として過去最高を更新しました。粗利率は50%と、同社にとって25年ぶりの水準に到達しています。 ゲイリー・ディッカーソンCEOは決算説明会で「AIの導入は加速と多様化を続け、半導体と半導体製造装置に対する広く持続的な需要を生んでいる」と説明しました。世界の半導体メーカーがAI関連の設備投資を一段と前倒しで進めており、装置の発注が想定を上回るペースで増えているといいます。足元の需要環境について同CEOは「前例がない」とまで表現しました。 主力の半導体システム事業は売上59.7億ドル（前年比10%増）、サービス事業のApplied Global Servicesは16.7億ドル（同17%増）と、両セグメントとも記録を更新しました。ブライス・ヒルCFOは次の四半期の売上を89.5億ドル（同23%増）と見込むと述べ、成長が一段と加速する見通しを示しました。AI関連投資が需要の中心となっている状況がうかがえます。
パワー半導体「オンセミ」が底打ちを宣言、AIデータセンターと中国EVが同時に効く
オンセミ（ON Semiconductor）は、米アリゾナ州を本拠とするパワー半導体メーカーです。テキサス・インスツルメンツやアナログ・デバイセズ、ドイツのインフィニオン・テクノロジーズと並ぶ、世界のパワー半導体大手の一角です。 パワー半導体は、高い電圧や大電流を制御・変換する半導体デバイスで、モーター制御などに使われています。自動車のEV化、データセンターの電力需要、産業機器の電動化といった分野で、電気を効率的に変換・制御する半導体を供給してきました。 ここ2年あまり、自動車および産業機器向けの半導体市場は需要調整局面が続いてきました。コロナ禍の特需後に膨らんだ在庫の解消と販売減速が重なり、業界各社の決算は減収減益が常態化する期間が長期化。市場関係者の関心は、いつサイクルが底を打つのかという一点に集中していました。
「GPUだけ」では語れないAIインフラ — AMD 2026年Q1決算が示した需要構造
AIインフラ投資の持続性をめぐる議論は、テック業界の主要な論点です。半導体大手AMDが現地時間5月5日に発表した2026年Q1決算は、この議論に新たな材料を投じる内容となりました。 前年比38%増の売上、3倍超に拡大したフリーキャッシュフロー、前年比43%伸びたEPS。数字そのものも目立ちますが、それ以上に注目されたのは、電話会見でリサ・スーCEOが踏み込んで示した将来見通しの大幅な更新です。 AMDはこれまで、NVIDIAという巨人の傍らで「もう一つのAI半導体銘柄」として位置づけられてきました。CPU事業ではIntelへの逆転劇を完了に近づけ、GPUではMI300シリーズで本格的にAI訓練・推論市場に参入。今回の決算には、その立ち位置を「もう一段先」に進める材料が複数含まれていました。 印象的だったのは、AIがもたらす需要構造の変化を「GPUの追加需要」だけでは語りきれないというCEOの認識でした。AIインフラが運用フェーズへ本格移行すると、推論やエージェントの稼働を支える処理が膨大に発生します。半年前にAMD自身が示した中期市場見通しが、わずか2四半期を経て大幅に書き換えられた背景には、こうした現場での急速な変化があります。
「1年前は"生き残れるか"だった」──Intel復活、AI時代の覇権争いに名乗り
米半導体大手インテルが発表した2026年1〜3月期決算は、売上高136億ドルと事前見通しを14億ドル上回りました。 AI関連事業が売上全体の6割を占めるまでに成長し、「AIの主役はGPU」という業界常識にも変化の兆しが見えています。 復活の手応えと、依然として残る課題を整理します。
AI特需はGPUだけじゃない。テキサス・インスツルメンツ、データセンター売上が前年比90%増
「1ラックに数万個、多種多様な部品がある」——テキサス・インスツルメンツのCEOハヴィヴ・イラン氏が4月22日の決算発表で、サーバーラックの中身をそう表現しました。 同社の2026年第1四半期は産業用の回復とデータセンター需要の加速で、全社売上が前年比19%増と市場予想を上回っています。 本稿では、GPUに注目が集中してきたAI特需の裏側でなぜアナログ半導体メーカーが勝てたのか、そして値上げ議論など次の論点を整理します。
AI時代のインフラはどう作られる？ヴァーティブの決算から見えた「現場で組み立てない」という新常識
ヴァーティブ・ホールディングスは、データセンターに欠かせない電源装置や冷却装置を手掛ける米国企業です。 AIの急速な普及でデータセンター増設が世界中で進むなか、同社は米州・APAC・EMEA（欧州・中東・アフリカ）の3地域を事業対象としています。 2026年1-3月期の連結売上は前年比30%増の26.5億ドルとなりましたが、オーガニック成長率（実質成長）の地域別では、米州が44%増、EMEAが29%減と対照的な姿を見せました。
「AI向けメモリ需要が、PC＋スマホ合計超えへ」米半導体製造装置大手ラム・リサーチ、3四半期連続で売上高最高
米半導体製造装置大手のラム・リサーチが発表した2026年1〜3月期決算は、売上高が3四半期連続で過去最高を記録しました。世界的な人工知能（AI）需要の急拡大を背景に、同社が提供する半導体製造設備への投資が活発化していることが業績を牽引しています。 決算会見において同社CEOは、データセンター向けメモリの出荷ビット数が今年（2026年）、PCとスマートフォンの合計を上回る見通しであることを明らかにしました。AIが処理する膨大なデータを保存・作業するため、半導体の構造がより複雑化しており、これが古い設備の入れ替え需要や新たな装置の受注を生み出しています。 業界全体の設備投資見通しも上方修正される中、同社経営陣は2027年に向けてさらなる事業機会の拡大を見込んでいます。本記事では、過去最高の業績を後押しした具体的な需要動向と技術的背景に加え、今後の成長に向けた投資計画や顧客動向の変化について、決算会見での発言をもとに解説します。