コーヒーチェーン・ファストフード・レストランなど、米国の外食企業のリストです。
ドミノ・ピザといえば、世界90超の市場で事業を展開する世界最大のピザチェーン。フランチャイズ(FC)主体のビジネスモデルを採用し、店舗へ食材を供給するサプライチェーン事業も収益の柱です。米ピザ市場では約23%のシェアを握る首位で、世界の店舗網は過去12カ月で約1000店の純増となりました。 そんな同社が7月20日、2026年3〜6月期(第2四半期)の決算を発表。米国の既存店売上は前年比0.1%増とほぼ横ばいで、為替影響などを除いた営業利益は同2.6%増でした。注文件数は大幅に増えた一方、客単価が会社の想定を下回りました。この「ねじれ」に、米外食業界で進む変化が凝縮されています。 客数は増えた。それでも売上が伸びない理由
Brinker International(EAT)が4月29日に発表した2026年度第3四半期決算は、売上が前年比3.2%増の14.7億ドル、調整後EPSは2.90ドル(前年同期は2.66ドル)と堅調でした。看板ブランドChili'sの既存店売上は前年比4%増で、業界平均を上回るペースが続いています。 ケビン・ホックマンCEOは決算説明会で「マクロ環境に関係なく、フードサービスと雰囲気の改善に集中する」と総括しました。米外食業界では同業のファミレス各社が客足減退に苦しむなか、Chili'sだけがシェアを伸ばし続ける構図が定着しています。 Chili'sはハンバーガーやメキシカン料理を看板とする全米2位のカジュアルダイニング(ファミレス業態)チェーンで、四半期売上の約92%を占める主力です。もう1つのイタリアン業態Maggiano'sは既存店売上が前年比4.6%減でターンアラウンド途上にあります。Q3は1.08億ドルの自社株買いを実施しました。
世界最大のピザチェーンであるドミノ・ピザが2026年第1四半期決算を発表しました。売上高は前年比3.5%増の11.5億ドル、純利益は同6.6%減の1.4億ドルです。米国の既存店売上高は0.9%増にとどまり、社内目標の3%を大幅に下回ったことを受け、株価は決算発表後に約10%下落しました。 ウェイナーCEOは未達の要因として、消費者心理の悪化と並び、競合の動きを挙げました。上位の競合チェーンがドミノの値ごろ戦略をそのまま真似てきたことで、初めて同じ土俵で戦う四半期になったといいます。ところが同じ会見で同氏は「短期的には逆風だが、長期的には追い風だ」と、市場の解釈とは正反対の見立てを示しました。 通期の米国既存店売上の見通しは「3%増」から「ローシングル(1桁台前半)の増加」へ引き下げられました。一方で社内目標は3%のまま据え置かれ、5月以降のピザ新商品の前倒し投入や、店舗運営のAI化が動き出しています。
米マクドナルド(McDonald's Corporation)が8月6日、2025年4〜6月期決算を発表しました 。グローバルでの既存店売上高は前年比3.8%増加し、希薄化後1株当たり利益(EPS)は3.14ドルと12%拡大しています。 一見すると堅調な業績ですが、内訳を見ると市場ごとに異なる様相を呈しています。全地域でプラス成長を達成したものの、米国市場の同2.5%増に対し、国際運営市場は4%増。日本などが牽引した国際開発ライセンス市場は5.6%増と、グローバルでの市場が成長をリードしました。 特に注目されるのは、本国である米国市場の状況です。今回の2.5%という成長率は、前年同期(2024年第2四半期)の既存店売上高が0.7%のマイナス成長であった上での数字。特に前年のハードルが高かったわけでもないにも関わらず、成長率が落ち込んでいるのです。
米国の飲食チェーン、ウィングストップ(Wingstop)が目覚ましい成長を続けている。 「チキンウィング」といえば、米国のバーやレストランでは人気の前菜、あるいは酒のつまみだ。鶏の手羽先や手羽元を焼くなり揚げるなり、ソースに絡めて食べる「バッファローウィング」も人気だ。 Finboard そんな中で、チキンウィングに特化して急成長する飲食チェーンこそがウィングストップだ。2023年には売上4.6億ドル、営業利益2.8億ドルに拡大。時価総額は現在120億ドルを超えている。株価は年初来70%近い上昇となった。
新興ハンバーガーチェーンのシェイクシャック(Shake Shack)が業績の復調を続けている。2月半ばに発表された2023年通期決算は、売上高が21%増の10.9億ドル。営業損益は4年ぶりの黒字化を果たした。 株式市場での評価も高まっている。2022年にはすっかり見放されたような様相を呈していたシェイクシャックだが、そこからの株価は二倍以上に上昇。時価総額は目下44億ドルに拡大している。 フランチャイズ店での販売高を含めたシステムワイドセールスは前年比24%増の17億ドルに拡大。2012年から同社の経営を率いるランディ・ガルッティCEOも「変革的なマイルストーンを達成した」と自信を見せた。
ファーストフード産業の王者、米マクドナルドが、週内に数百人規模の従業員を削減する計画であることが各所で報じられた。それに先立ち、米国の事務所を一時的に閉鎖したことも話題を呼んでいる。 米国の株式市場において、マクドナルドは特別な企業だ。今や市場規模3,000億ドルを超える同国のファーストフード産業で長年トップ企業であり続けてきた。加えて、上場以来右肩上がりの株価推移を続けてきたことでも知られる。 2020年からはコロナ影響による打撃を受けたが、「Accelerating the Arches」と称した新戦略(直訳すると「アーチを加速する」)を掲げ、さらなる成長を実現。
2022年の波乱相場で比較的堅調だったのが、米国のカフェチェーン「スターバックス」だ。6月まで軟調だった株価は、やがて復調。足元では時価総額1,200億ドルを取り戻した。 もっとも、内実は安穏としたものではない。コロナ禍で損益に影響が出た上、労組組成運動にも火がついた。ほどなくして実質的創業者ハワード・シュルツが暫定CEOに復帰し、組織の立て直しに尽力した。 昨年開かれたインベスターデイでは、コーヒーテイスティングの場を設けるなど、同社ならではの形で投資家向けにプレゼン。新CEOとなるラクスマン・ナラシンハン(Laxman Narasimhan)も、ここで紹介されている。
大手カフェチェーンの米スターバックスが、一つの転換点を迎えている。店舗では労組組成の機運が高まり、実質的創業者ハワード・シュルツは暫定CEOに復帰した。 米国を中心とした業績は、最悪の状況を脱した。中国ではロックダウンの影響が大きいが、米国の既存店売上高は前年比二桁増。米国でドライブスルーやモバイル注文&決済が占める割合は70%を超えた。
米国における飲食店の採用環境は、この2年で大きく変化した。コロナ下では営業自体ができず、再開後はスタッフを採用するのが難しくなった。 理由は分かりやすい。政府給付金が支給されていた頃には、それを上回る事前ボーナスや給与水準を提示しなければ、店舗で働くメリットは感じられない。