消費財
日用品・食品・飲料・化粧品・アパレルなど、ブランドを持つ消費財メーカーのリストです。
絶好調！スイス発スポーツブランド「On」が描くプレミアム戦略の現在地
スイス発のスポーツウェアブランドOn Holdingが2026年1〜3月期に売上8億3190万スイスフラン（≒1680億円）を計上しました。為替中立ベースで前年同期比26.4%の伸び。同時に発表された通期見通しは、売上・収益性ともに上方修正されています。 同社の成長は特定の地域や商品カテゴリに偏らず、複数の方向に同時に広がっています。創業16年、上場5年弱を経てもブランドの勢いは加速。決算発表では地域別・カテゴリ別ともに幅広く2桁成長を示すデータが並びました。経営陣の言葉からも、ブランドが特定の枠を超えて広がりつつある手応えが伝わってきます。 スポーツウェア業界全体に目を向けると、販促圧力や消費の二極化に苦しむ大手が目立ちます。そのなかでOnは値引きに頼らず、製品の革新性とブランド体験への投資で成長を続ける独自の軌道を強めています。市場ではこのスタンスの持続性に対する関心が高まっており、決算説明での質疑応答にもそれが表れました。
「真の優位性を届ければ、消費者はついてくる」P&G決算が示した4つの論点
「真の優位性を届ければ、消費者はついてくる」——プロクター・アンド・ギャンブル（P&G）のアンドレ・シュルテン最高財務責任者（CFO）は2026年4月24日の2026年6月期第3四半期決算の電話会議でそう語りました。 同四半期の組織売上は前年比3%超、コアEPS（1株あたり利益）は1.59ドルで前年比3%増。中国でのプレミアム品好調、Tideの大刷新、ドイツでの広告費削減、間接部門15%削減。 同社が示した4つの動きを整理します。
コカ・コーラ、20四半期連続シェア拡大——「夜専用コーラ」が示す巨人の新戦略
コカ・コーラが発表した2026年第1四半期決算は、バリューシェア(金額ベースの市場シェア)の20四半期連続拡大を更新する内容となりました。年商500億ドル規模の巨人が5年間にわたって毎四半期シェアを上積みする構図は、飲料業界では極めて稀な現象です。オーガニック売上は前年比10%増、調整後EPSは0.86ドル(同18%増)と市場予想を上回りました。 3月末に就任した新CEOのヘンリケ・ブラウン氏は「複雑な外部環境にもかかわらず、好調なスタートを切った」と総括しました。中東紛争やコモディティ高(茶・コーヒー)などの逆風要因が並ぶなかでも、調整後営業利益率は約70ベーシスポイント(0.7ポイント)改善し、利益面の伸びが数量を上回るペースで進んでいます。 地域別では、北米の販売数量が前年比4%増と特に堅調で、中南米は数量・収益・利益のすべてが拡大しました。APAC(アジア太平洋)でも全地域で数量がプラスとなり、世界中で同時に成長する構図が表れています。
ペプシコ決算が示した、ポテチはもう「袋の数」では測れない──"消費機会"という経営陣の新しいものさし
どれだけ売れたか、ではなく、どれだけ食べられたか。2026年4月16日に開かれた米国の食品・飲料大手ペプシコの決算説明会で、経営陣が繰り返し口にしたのは、普段の業績報道ではあまり目にしない種類の数字でした。それはヘッドラインを飾ることはなく、しかしこの会社の現在地を示す鍵になっています。 主要セグメントの一つである北米スナック事業の四半期販売量は、前年同期比で2%増。決算短信に並ぶヘッドラインの数字はそう示しています。一方でCEOのラモン・ラグアルタ氏が決算説明会で繰り返したのは、この2%とは別の数字でした。「売れた袋やボトルの個数で見れば4%増」「商品が口にされた場面の数は3億回分の純増」。経営陣が本当に見ている指標は、ヘッドラインの外側にあります。 ペプシコはポテトチップスのLays、トルティーヤチップスのDoritos、スポーツ飲料のGatorade、そしてPepsiやMountain Dewを手がける米国最大級の食品・飲料企業です。Q1決算の全社売上は194.4億ドルで前年同期比8.5%増、1株当たり利益は1.61ドルと市場予想を上回りました。この規模の会社にとって「成長」とは何を意味し、どう測るのか。
Constellation Brands、「全米No.1ビール」Modeloを育てたCEOが退任——次の成長はPacificoに託す
Constellation Brandsが2026年度第4四半期および通期決算を発表しました。「コロナ」「モデロ」などメキシコビールの米国販売権を持つ同社は、消費者の節約志向でビールカテゴリ全体が軟調に推移する中でもシェア拡大を維持。2027年度のビール売上ガイダンスは前年比マイナス1%〜プラス1%と慎重な見通しを示しています。 7年間CEOを務めたビル・ニューランズCEOは「年度末にかけて勢いは回復し、3月は計画を上回る滑り出しだ」と述べました。同氏の在任中にビール出荷量は約2.8億ケースから4億ケース超へほぼ倍増し、主力のModelo Especial（モデロ・エスペシアル）を金額ベースで全米No.1のビールブランドに押し上げています。 ビール事業の2027年度営業利益率ガイダンスは37〜38%と、従来目標の39〜40%から引き下げられました。メキシコの新工場稼働に伴う固定費負担が主因です。ワイン＆スピリッツ事業でも、最大の海外市場カナダで米国産酒類のボイコットが続いており、利益面に二重の逆風が吹いています。
「必要な痛み」を選んだナイキ——売上横ばいの裏で進む再建の全体像
ナイキ（NKE）が2026年度第3四半期（2025年12月〜2026年2月）の決算を発表しました。売上高は報告ベースで前年並み、為替中立ベースでは3%の減収です。EPSは0.35ドルとなり、従業員退職関連費用2.3億ドルの計上が利益を押し下げました。 数字だけを見れば回復途上ですが、今四半期の焦点は表面上の業績よりも、経営陣が意図的に選択した「痛みを伴う施策」の進捗にあります。エリオット・ヒルCEOは定番フットウェアの不健全な在庫を市場から取り除く施策が売上に約5ポイントの逆風をもたらしたことを認めつつ、「意図的であり、必要なことだった」と述べています。 地域別に見ると、北米は卸売が11%成長し全チャネルで2年ぶりのプラス成長を達成した一方、グレーターチャイナは10%の減収で、来四半期は約20%の減収を見込んでいます。EMEAではスポーツウェアの売り抜けが想定を下回り、中東情勢の影響も重なりました。経営陣はカレンダー年末（2026年12月）までにWin Now施策を完了させる方針を示し、秋にはインベスター・デイの開催も予告しています。
ルルレモン、北米の「定価販売」回復へ注力中──Q4売上は36億ドル、中国が28%成長で牽引
アスレチックウェア大手のルルレモン・アスレティカ（LULU）が2025年度第4四半期（2025年11月〜2026年1月）の決算を発表しました。売上高は36億ドルで前年比1%増、53週目の影響を除くと6%増となりました。為替一定ベースの既存店売上高は2%増と堅調に推移しています。 一方で利益面には逆風が吹いています。関税コストの増加と値引き販売の拡大が重なり、粗利益率は54.9%と前年の60.4%から大幅に低下しました。希薄化後EPSは5.01ドルと前年の6.14ドルを下回っています。 過去5年のLULU株価推移＝Finboard 決算説明会では、暫定共同CEOを務めるメーガン・フランク氏とアンドレ・マエストリーニ氏が登壇しました。両氏は北米事業の立て直しに向けた「アクションプラン」の進捗を詳しく説明。2026年度を通じて定価販売比率の改善を進める方針を示しています。
スイス発のランニングシューズ「On」が躍進！高級路線とDTC拡大で収益性も向上
ランニングシューズを選んだことがある方なら、「On」（オン）というブランドをご存知かもしれません。Onは2010年、元トライアスロン選手を含む3人がスイスで創業しました。 それから約15年が経過した今、Onはすっかり有力ブランドの一角に上り詰めました。世界80か国以上に展開し、数百万人ものファンを獲得した彼らは、スポーツウェア業界における新興企業として随一の存在です。「雲の上の（ような）走り」というコンセプトで、日本でも人気が高まっています。 Onの躍進を支えるのは、「CloudTec®（クラウドテック）」に代表される独自のクッショニング技術と、機能美を追求したデザイン。プロランナーから日常のジョガーまで幅広い支持を集め、テニス界の至宝ロジャー・フェデラー氏が経営に参画。ブランド力を決定的なものとしてきました。
業績不振ナイキの「想定超え」最新決算。CEOが語る復活へのシナリオとは？
スポーツ用品世界最大手のナイキが9月30日に発表した2025年6〜8月期決算が、市場にポジティブな驚きをもって受け止められました。売上高は117億ドル（前年比1%増）でしたが、純利益は7.3億（同31%減）と大幅な減益です。 一見すると厳しい内容にもかかわらず、同社の株価は決算発表後に上昇しました。株式市場はなぜ、この決算を「想定超え」と判断したのでしょうか。 決算内容を見ると、課題が山積している状況は明らかです。成長を牽引してきた直販事業「NIKE Direct」は4%の減収となり、特にデジタルチャネルは12%もの大幅な落ち込み。成長市場と位置付けられる中華圏事業は9%の減収、傘下のコンバースも27%減と苦戦が続いています。
アスレジャーの牽引役、ルルレモンが業績悪化で株価急落。2026年の「希望」は本物か？
プレミアムアクティブウェア市場の牽引役として成長してきたルルレモン（lululemon）が、大きな転換点を迎えています。9月4日に発表された2025年5〜7月期決算で、売上高こそ前年比7%増加。しかし内訳は、投資家たちに警戒感を抱かせるに十分な内容でした。 経営陣が自ら口にした不振の理由は、これまでブランドの成長を支えてきた領域にあります。カルビン・マクドナルドCEOは、同社が手がけるカジュアルカテゴリの一部主力商品が「マンネリ化」したと分析。かつて原動力となった商品群がライフサイクルの終盤を迎え、業績の足かせになっているのです。 外部環境にも強力な逆風が吹いています。米国での新たな関税政策に加え、カナダからの発送時に活用してきた「少額輸入品への関税免除」が廃止。メーガン・フランクCFOは、これらの影響だけで粗利益に対して年2.4億ドル、来期は3.2億ドルのマイナスを見込んでいます。