日用品・食品・飲料・化粧品・アパレルなど、ブランドを持つ消費財メーカーのリストです。
ナイキが2026年3〜5月期および2026年5月期通期の決算を発表。売上高は前年比で小幅な減少となりました。世界的なスポーツ用品ブランド企業たる同社ですが、このところは業績的に苦しい状況が続いています。 復刻スニーカーは20億ドル減、走る靴で稼ぐ ナイキは2026年5月期に、クラシックと呼ぶ定番の復刻シューズからの売上を前年から20億ドル超減らしました。ここにはエア・フォース1やダンクといった、転売市場でも人気を集めた靴が含まれます。
モンスタービバレッジといえば、米国を拠点とするエナジードリンク大手企業。「モンスターエナジー」を主力ブランドに、世界の多くの国で商品を販売しています。 その飲料事業は、主力のモンスターエナジードリンク、戦略ブランド、アルコールの各部門で構成。商品の製造や流通では、コカ・コーラおよび世界のボトリングパートナーとの提携が支えになっています。そんなモンスターは、今でも右肩上がりの成長を続けています。 2026年1〜3月期の売上高は23.5億ドルで、第1四半期として初めて20億ドルを突破。前年比26.9%の増加で、全ての地域が二桁成長です。需要は想定を上回り、通常の生産網の外で追加生産に踏み切る場面もありました。
ルルレモンといえば、カナダ・バンクーバー発祥の高級アスレジャー(運動着と普段着を兼ねる衣料)ブランド。ヨガ用レギンスを中心に成長し、現在の年間売上高は約110億ドル規模に達します。 おしゃれなブランドとして人気のルルレモンですが、このところ業績は低迷しています。新たに発表された2026年2〜4月期の決算では、伸びる中国と沈む北米の対照が鮮明になりました。経営陣は通期の業績見通しを引き下げ、その理由を具体的に説明しています。 中国が伸び、北米が沈む
HOKAとUGGを展開するDeckersが発表した2026年1〜3月期決算は、売上が前年比10%増の11.2億ドルとなりました。注目されるのは、二桁成長を続ける裏側で在庫水準を前年比2%減と圧縮している点です。需要と供給のバランスを意図的に操作する独自の経営手法が、決算の各所に表れています。 ステファノ・カロティ最高経営責任者(CEO)は「ブランドの持続性と、消費者に愛される製品への需要に深い確信を持っています」と業績への自信を示しました。同社はこの規律で、業界水準を大きく上回る20%台の営業利益率を維持しています。 Deckersの売上の大半を占めるのは、フランス発の高機能ランニングシューズHOKAと、豪州発のフットウェアブランドUGGです。厚底ソールでランナーから支持を広げるHOKAと、ムートンブーツの代名詞だったUGG。性格の異なる2大ブランドが揃って過去最高を更新しました。
Ralph Laurenが2026年5月21日に発表した2026年3月期決算には、アパレル業界の常識を覆す数字が並びました。米国で関税負担がピーク水準に達し、世界の消費も鈍化するなか、通期売上は初めて80億ドルを突破。全地域・全チャネルで増収を達成し、粗利率はむしろ拡大しています。 パトリス・ルベCEOは「我々は攻めの姿勢を続ける」と述べ、ブランド再投資を緩める考えはないと強調しました。冬季オリンピックや海外ファッションショーへの集中投資を続けながら、新規顧客の獲得も加速させています。広告費を増やし続けながら利益率も改善するという、業界では珍しい両立構造が成立しています。 成長を支えているのは複数のパラドックスの重なりです。欧州勢が苦戦する中国市場での逆行的な伸び、値引き前提のアウトレットで進む単価上昇、価格感応度が高いはずの若年層の継続的な取り込み——いずれも業界一般の動きとは逆方向に進んでいます。経営陣はファッショントレンドを追わない一貫方針の成果だと説明します。
スイス発のスポーツウェアブランドOn Holdingが2026年1〜3月期に売上8億3190万スイスフラン(≒1680億円)を計上しました。為替中立ベースで前年同期比26.4%の伸び。同時に発表された通期見通しは、売上・収益性ともに上方修正されています。 同社の成長は特定の地域や商品カテゴリに偏らず、複数の方向に同時に広がっています。創業16年、上場5年弱を経てもブランドの勢いは加速。決算発表では地域別・カテゴリ別ともに幅広く2桁成長を示すデータが並びました。経営陣の言葉からも、ブランドが特定の枠を超えて広がりつつある手応えが伝わってきます。 スポーツウェア業界全体に目を向けると、販促圧力や消費の二極化に苦しむ大手が目立ちます。そのなかでOnは値引きに頼らず、製品の革新性とブランド体験への投資で成長を続ける独自の軌道を強めています。市場ではこのスタンスの持続性に対する関心が高まっており、決算説明での質疑応答にもそれが表れました。
「真の優位性を届ければ、消費者はついてくる」——プロクター・アンド・ギャンブル(P&G)のアンドレ・シュルテン最高財務責任者(CFO)は2026年4月24日の2026年6月期第3四半期決算の電話会議でそう語りました。 同四半期の組織売上は前年比3%超、コアEPS(1株あたり利益)は1.59ドルで前年比3%増。中国でのプレミアム品好調、Tideの大刷新、ドイツでの広告費削減、間接部門15%削減。 同社が示した4つの動きを整理します。
コカ・コーラが発表した2026年第1四半期決算は、バリューシェア(金額ベースの市場シェア)の20四半期連続拡大を更新する内容となりました。年商500億ドル規模の巨人が5年間にわたって毎四半期シェアを上積みする構図は、飲料業界では極めて稀な現象です。オーガニック売上は前年比10%増、調整後EPSは0.86ドル(同18%増)と市場予想を上回りました。 3月末に就任した新CEOのヘンリケ・ブラウン氏は「複雑な外部環境にもかかわらず、好調なスタートを切った」と総括しました。中東紛争やコモディティ高(茶・コーヒー)などの逆風要因が並ぶなかでも、調整後営業利益率は約70ベーシスポイント(0.7ポイント)改善し、利益面の伸びが数量を上回るペースで進んでいます。 地域別では、北米の販売数量が前年比4%増と特に堅調で、中南米は数量・収益・利益のすべてが拡大しました。APAC(アジア太平洋)でも全地域で数量がプラスとなり、世界中で同時に成長する構図が表れています。
どれだけ売れたか、ではなく、どれだけ食べられたか。2026年4月16日に開かれた米国の食品・飲料大手ペプシコの決算説明会で、経営陣が繰り返し口にしたのは、普段の業績報道ではあまり目にしない種類の数字でした。それはヘッドラインを飾ることはなく、しかしこの会社の現在地を示す鍵になっています。 主要セグメントの一つである北米スナック事業の四半期販売量は、前年同期比で2%増。決算短信に並ぶヘッドラインの数字はそう示しています。一方でCEOのラモン・ラグアルタ氏が決算説明会で繰り返したのは、この2%とは別の数字でした。「売れた袋やボトルの個数で見れば4%増」「商品が口にされた場面の数は3億回分の純増」。経営陣が本当に見ている指標は、ヘッドラインの外側にあります。 ペプシコはポテトチップスのLays、トルティーヤチップスのDoritos、スポーツ飲料のGatorade、そしてPepsiやMountain Dewを手がける米国最大級の食品・飲料企業です。Q1決算の全社売上は194.4億ドルで前年同期比8.5%増、1株当たり利益は1.61ドルと市場予想を上回りました。この規模の会社にとって「成長」とは何を意味し、どう測るのか。
Constellation Brandsが2026年度第4四半期および通期決算を発表しました。「コロナ」「モデロ」などメキシコビールの米国販売権を持つ同社は、消費者の節約志向でビールカテゴリ全体が軟調に推移する中でもシェア拡大を維持。2027年度のビール売上ガイダンスは前年比マイナス1%〜プラス1%と慎重な見通しを示しています。 7年間CEOを務めたビル・ニューランズCEOは「年度末にかけて勢いは回復し、3月は計画を上回る滑り出しだ」と述べました。同氏の在任中にビール出荷量は約2.8億ケースから4億ケース超へほぼ倍増し、主力のModelo Especial(モデロ・エスペシアル)を金額ベースで全米No.1のビールブランドに押し上げています。 ビール事業の2027年度営業利益率ガイダンスは37〜38%と、従来目標の39〜40%から引き下げられました。メキシコの新工場稼働に伴う固定費負担が主因です。ワイン&スピリッツ事業でも、最大の海外市場カナダで米国産酒類のボイコットが続いており、利益面に二重の逆風が吹いています。