動画会議ツールの提供で知られる米Zoomが23日、2022年2〜4月期決算を発表した。売上10.7億ドル(前年比12%増)と成長鈍化が著しいが、時間外株価は一時20%近い高騰。その後はやや落ち着いている。
動画会議ソリューション「Zoom」の株価下落が止まらない。 2020年には年初から8倍以上の高騰となり一躍スター企業となったが、振り返ればピークは同年10月。その後はほとんど右肩下がりが続き、今では2020年3月と同水準まで逆戻りしてしまった。
昨日の特集記事では、動画会議ツール「Zoom」の成長戦略の大枠について改めて紐解いた。 Zoomは、パンデミックによる追い風を最も大きく受けた企業の一つだ。一躍時代の寵児ともいえる存在となったが、「ポストコロナ」が現実のものとなるにつれ、市場の期待に見合った成長を続けられるか分岐点に差し掛かっている。
改めて知りたいSaaSの戦略特集、本日はZoomについて取り上げたい。 一昨日取り上げた「Dropbox」は、成長が鈍化して市場での評価が下がってしまった事例だ。一方ではしっかりとフリーキャッシュフローを稼ぎ、自力での成長持続と株主還元を本格化している。
パンデミックで成長を急加速させた「Zoom」が、さらなる拡大に向けて取り組みを進めている。 8月30日に発表された2021年5〜7月期決算で、売上高は10.2億ドル(前年比54%増)。営業利益は2.95億ドル(同57%増)となった。
動画会議ツールを提供する「Zoom Video Communications」が6月1日、2021年2〜4月期決算を発表した。 CEOのエリック・ヤンは「前年比191%もの売上増と力強い収益性、キャッシュフローをともに実現した」と自信を見せる。「どこでも学んだり、働ける」ソリューションとして、動画コミュニケーションツールの引き合いが増している。
Zoom Video Communicationsが3月1日、2021年1月期(通期)決算を発表した。コロナ禍が続く中、今なお事業の拡大が続いている。
Zoomが11月30日(現地時間)に発表した2020年8〜10月期決算は、売上高が前年比367%増の7.77億ドルだった。
Zoom Video Communicationsが現地時間8月31日に発表した2020年4〜6月期決算は最終損益が1億8,570万ドルの黒字だった。リモートワークの拡大は引き続きオンライン動画会議の需要を急増させている。
6月は決算シーズンの閑散期ということで、注目業界のまとめ的な記事についても作っていこうとしています。 その中で、何と言っても注視したいカテゴリの一つが「SaaS」です。今や何でもかんでもSaaSというくらい、すっかり一般的な存在になりました。