プラットフォーム戦略を進める「Zoom」ハイブリッド環境への対応策を強化中

動画会議ツールを提供する「Zoom Video Communications」が6月1日、2021年2〜4月期決算を発表した。

CEOのエリック・ヤンは「前年比191％もの売上増と力強い収益性、キャッシュフローをともに実現した」と自信を見せる。「どこでも学んだり、働ける」ソリューションとして、動画コミュニケーションツールの引き合いが増している。

売上高は9.56億ドルに続伸、営業利益は前年比868%増の2.26億ドルとなった。今後の成長に向けた先行投資も拡大し、営業利益率は前四半期と比べて低下。

パンデミックによる需要増が一巡した今、Zoomはどのような成長戦略を推し進めているのだろうか。決算カンファレンスコールの内容を中心に、直近の動向について整理しよう。

経済再開に向けたZoomのアプローチ

Zoomにとって足元で最大の懸念と言えるのが、「巣ごもり特需」からの反動だ。世界が本格的な経済再開へ向けて動き出す中、「いくつかの点が明らかだ」とCEOのエリック・ヤンは言う。