二大クレジットカードブランドの一つ、米マスターカードが1月26日(現地時間)に2022年10〜12月決算を発表した。 世界中どこでも通用するクレジットカードブランドは、デジタル時代に欠かせない経済インフラの一つだ。必然的に、その業績には世界全体の消費トレンドが如実に表れる。 その一方で、彼らは上場企業でもある。営業利益率が安定して50%を超える超高収益企業であり、時価総額は目下3,627億ドルにのぼる。企業として更なる成長を目指し、新たな製品やイノベーション創出に取り組む側面も強く持っている。 今回の記事では、そんな米マスターカードの現況についてご紹介する。デジタル化が進んでいく現代において、同社は何を考え、打ち手を進めているのだろうか。
前回まで、アメリカのクレジットカード産業の歴史をおさらいしました。 初めはデパートや石油会社が、顧客をガッチリ捕まえるためにスタートし、第三者によるクレジットカード会社が出てきたのが1950年。
「キャッシュレス化」の必要性が叫ばれる現代。 その始まりが「クレジットカード」だというのは、決して言い過ぎではないと思います。
4/29(月)以降にお届けした海外企業14社最新決算を各社スライド1枚でおさらいします。 Google(Alphabet):売上成長率が10%台に鈍化
Mastercardを発行する「Mastercard Incorporated」の2019年12月期1Qの最新決算が公開されました。
今回は、クレジットカードブランドの二大巨頭、VisaとMastercardの最新決算をまとめてみたいと思います。どうせ見るなら一気にチェックしたいなと。 まずは一社ずつざっくりと眺めた上で、最後に両者を比較してみたいと思います。
今回は代表的なクレジットカードブランドの一つ、Mastercardを取り上げます。 前回、Visaについて取り上げたのでこちらも並んでお読みいただくと楽しいと思います。
マクロデータシリーズとして、今回は7つのクレジットカードブランド(VISA、Mastercard、銀聯、AMEX、JCB、DinersClub、Discover)の決済高の推移を調べてみたい。また、比較対象としてインターネット決済大手のPayPalとも比べる。 VISA
シンプルに決算発表スライドから数字をピックアップしてみる。
VISAカードはカリフォルニアに本社を置く、電子決済の会社です。ニューヨーク証券取引所に上場しています。VISA自体はカードを発行しておらず、利用者、発行者(イシュアー)、アクワイアラー(加盟店事業)、マーチャント(店舗)を繋ぐネットワークシステムを提供して料金を得ています。VISAは利用者に対してクレジットの与信度を調整したり、カード年会費の設定などは行っていません。ですので、店舗や、カード利用者へのサービスは発行(イシュアー)やアクワイアラーが行います。