世界屈指のGPUメーカー「NVIDIA」の2019年1月期2Q決算についてまとめたいと思います。
本日は大晦日。年末特集ということで、いつもと少し違ったテイストのコンテンツをお届けします。 2021年も色々なことがありましたが、振り返ってみれば株式市場は堅調でした。年初来で日経平均株価は5.9%、S&P500は29.5%もの値上がりとなっています。(執筆時12月30日時点)
LifeWear(究極の普段着)というコンセプトを掲げ、ベーシックなデザインのアパレルブランドとして随一の存在感を誇る「ユニクロ」。 展開するファーストリテイリングは、今や2兆円を超える年間売上をあげる。世界3,527店舗(2021年8月末)という巨大な販売網を持ち、時価総額は6.4兆円。日本を代表する企業であるだけでなく、アパレル業界で世界3位の売上を誇るグローバル企業でもある。
スマートフォンに装着して使用するバーコードリーダー、RFIDリーダー「AsReader」の開発・販売を主力とするアスタリスクは、9月30日に東証マザーズへの新規上場を果たした。 公募価格は3,300円のところ、初値は5,760円。株価は上がり続け11月12日の終値は19,460円と絶好調だ。
三菱財閥の2代目、岩崎弥之助は1851年生まれ。創始者である弥太郎の16歳年下の弟でした。 豪傑タイプの弥太郎とは正反対に、小さい頃は体が弱く、医師や両親が見放すほどの病気にかかったこともあるそうです。
今回は今年から一部実用化が始まる「5G」についてまとめていきます。 5Gは自動運転、動画、AR・VR、医療ロボットなどの基盤を成すテクノロジーです。
雪国まいたけが8月14日に東京証券取引所への再上場を承認された。2015年6月にベインキャピタルグループによる買収で非上場化され、5年の再建を経ての再上場だ。
少子化が進む国内において、玩具ビジネスが逆風をはね返しています。日本玩具協会の調査によれば、2023年度の国内市場規模は希望小売価格ベースで初めて1兆円を突破。中でもカードゲームやフィギュアが大幅に拡大しました。 大人になっても子どものような興味や趣味を持ち続ける層は「キダルト」(Kid x Adult)と呼ばれています。玩具メーカー各社にとって、キダルト需要は少子化時代における重要な成長トリガーに他なりません。 そんな追い風を取り込んでいる会社の一つがタカラトミーです。2025年3月期の売上高は2,502億円、営業利益は249億円といずれも過去最高を更新。収益改善の背景には、国内主力ブランドの単価上昇とアジア地域での拡販が寄与しています。
スポーツ用品市場は、健康志向の高まりやライフスタイルの多様化を背景に、技術革新を伴いながら常に新たなニーズが生まれ、成長を続ける魅力的な分野です。 こうした市場で企業が展開する戦略は多岐にわたります。各社は独自の技術開発力を基盤とし、素材科学の追求や精密加工技術の研鑽など、長年の研究開発に裏打ちされた技術で製品の差別化を図り、競争優位性を確立しています。 また、ブランド戦略も成長の鍵であり、世界的に認知された自社ブランドの育成や海外有力ブランドのライセンス展開などを通じて、市場への浸透を図っています。 本記事では日本の株式市場に上場し、独自の強みを持つスポーツ用品関連企業に焦点を当て、その事業内容や市場での取り組み、今後の方向性などを紹介します。
情報の非対称性や複雑な商慣習など、長らくアナログな体質が指摘されてきた不動産業界。 今、AIやビッグデータといったテクノロジーの力でその構造を変革しようとする「不動産テック」の動きが加速しています。取引の透明性を高め、業務プロセスを効率化する新たなサービスが次々と生まれています。 本記事では、不動産テック企業に焦点を当て、各社が持つ独自の戦略と競争優位性を紹介していきます。 AIとビッグデータで不動産市場に透明性を「LIFULL」
UFOキャッチャーやプリクラが所狭しと並ぶゲームセンター。昔から変わっていないようにも見えるが、この数年でこの業界で合従連衡が起こったことはご存じだろうか。 台風の目になったのは2018年5月に創業したスタートアップ・GENDAだ。2020年12月にはセガグループ(現セガ)のゲームセンター事業を運営していたセガ エンタテインメントをM&A。たった4年で売上高381億円(2022年1月期)に急成長した。 経営トップは代表取締役会長の片岡尚氏と代表取締役社長の申真衣氏との2名体制。片岡氏はイオンのアミューズメント事業であるイオンファンタジーの元社長であり、申氏は前職ゴールドマン・サックス証券でマネージングディレクターに上り詰めた剛腕だ。もしかすると、申氏については雑誌『VERY』の専属モデルということでご存じの読者もいるかもしれない。 なぜGENDAはアミューズメント業界でのし上がることができたのか。今回は申氏にインタビューし、その強みと成長戦略について聞いた。
今回取り上げたいのは、日本国内における「貸金業」の歴史である。 貸金業とは、名前の通り消費者や事業者に金を貸す産業だ。いわゆるノンバンクで、銀行以外によるものを扱う。日本では「貸金業法」が1983年より施行され、その中で「日本貸金業協会」の設立も定められた。
Appleが10月31日、2024年7〜9月期決算を発表。売上高は前年比6.1%増の949億ドル、営業利益は9.7%増の296億ドルだった。 直近では『iPhone 16』シリーズや『Apple Watch』のシリーズ10、『AirPods 4』などの新製品を発表。ヘルスケアに関する機能を強化したとティム・クックCEOはアピールした。 今週からはAI機能『Apple Intelligence』をリリース。AI時代が次なるステージに突入しようとしている。新型のMacBook Proも今週リリースされ、筆者も3年使いのマシン(M1 MacBook Pro)を買い換えるつもりだ。
この記事では、直近3ヶ月で株価が大きく上昇した物流・運輸関連の企業から、5社をピックアップして紹介します。5社の事業内容を紐解くと、株主還元や将来の効率化に向けた投資を同時に進める様子が見えてきます。一方で、その利益の源泉は新幹線の旅客輸送からグローバルな貨物輸送など多岐にわたります。各社の具体的な動向を見ていきましょう。 モーダルシフトを追い風に「栗林商船」 まず1社目は、海運業を主軸に多角化を進める栗林商船(9171)です。1919年に株式会社として設立され、現在はホテルや不動産事業も含む多角的な事業を手がけています。
中編までで、メドレーやフリーなど、12月に新規上場を予定しているベンチャー14社について、業績とIPOの条件、事業内容について急ピッチで確認しました。 今回は、残り8社をチェックしたいと思います。これで全てカバーです!
スマホゲームなどを展開する「DeNA」2Q決算が11月6日に発表されました。
オリンピックを来年に控え、建設業界の盛り上がりもピークに。建設業というとゼネコンなどをイメージしがちですが、日本には建設史を陰で支えてきた断熱材メーカー「ニチアス」という老舗企業が存在します。
スタートアップ企業のTalentXが2月10日、東証グロース市場への新規上場を承認された。上場日は3月18日を予定している。 TalentXは2018年にMyReferとして設立。パーソルキャリアが運営していたリファラル採用サービス『MyRefer』をMBOする形で生まれた。2022年には採用MA(マーケティングオートメーション)ツール『MyTalent』をリリースし、翌年に現在の社名となった。 2024年3月期には黒字転換を果たし、2025年3月期の売上予想は14億円。経常利益は2億円を突破する見込みだ。新規上場に伴う想定時価総額はおよそ41億円である。
カーボンニュートラル社会の実現に向け、再生可能エネルギーの導入が世界的な潮流となる中、太陽光発電の分野で大きな技術革新が起きています。その主役が、次世代太陽電池の本命と目される「ペロブスカイト太陽電池」です。軽量で折り曲げも可能なこの太陽電池は、従来のシリコン系では設置が難しかったビルの壁面や曲面、耐荷重の低い屋根など、都市のあらゆる場所を発電所に変えるポテンシャルを秘めています。 2025年頃の社会実装を目指し、国内では実証実験が活発化。総合電機メーカーから化学、電子部品メーカーに至るまで、多様な企業が市場に参入しています。ガラスと一体化させる技術、フィルムのように薄く加工する技術、そして量産を支える製造技術や部材開発など、各社は独自の強みを活かしてサプライチェーンの構築を競っています。 本記事の目的は、まずペロブスカイト太陽電池に関連する企業をリストとして把握していただくことです。個々の企業の詳細な戦略分析や最新の動向については、Strainerの特集記事や開示検索機能をご活用ください。 “発電するガラス”で都市の未来を照らす「パナソニック ホールディングス」
かねてより注目されてきたフィンテックベンチャー、Finatextホールディングスが近く東証マザーズへの新規上場を果たす。 代表取締役の林良太氏は1985年生まれ。2008年に東京大経済学部を卒業後、ドイツ銀行に入行。GCIアセット・マネジメントへと入社した経歴の持ち主だ。