今回の記事では、直近3ヶ月の株式市場において、際立った株価上昇を見せた総合商社5社を紹介します。各社の動向を概観すると、奇しくもエネルギー供給網の強化とデジタルインフラの構築という、現代社会が求める課題へ同時並行で向き合う様子が見えてきます。巨額の資源投資から組織体制の刷新まで、そのアプローチは多岐にわたり、各社が独自の強みを活かして競争力を高めようとしていることが分かります。 格上げと還元「丸紅」 まず1社目は、食料、アグリ、エネルギーからインフラ構築に至るまで、広範な分野でビジネスを展開する丸紅(8002)です。創業以来、輸出入や三国間取引などの商社機能に加え、近年は事業投資による収益拡大を主軸とし、多様なバリューチェーンを構築しています。
ウォーレン・バフェット率いるバークシャー・ハサウェイが日本の総合商社への投資を始めてから4年が経過した。初め数年間の株価は軒並み堅調だったが、今年の中盤からは様子が変わっている。 三菱商事の場合を見てみると、株価がピークに達したのは今年の4月ごろ。それから半年余りで25%強もの下落となった。株価収益率は10倍弱で時価総額は10兆円強。バークシャーが出資した当初と比べて3倍以上という水準だ。 同社の業績は、資源価格によって左右される側面も大きい。2024年度のセグメント別純利益の見通しは、最も大きいのが「金属資源」で2,860億円。天然ガスなどを含む「地球環境エネルギー」は1,510億円を見込んでいる。
今回の記事では、いわゆる「五大商社」の筆頭格に数えられる三菱商事について改めてご紹介する。 総合商社は、時代とともにその業態を変えてきた。サプライチェーンの橋渡しをする「トレーディング」主体から、自ら経営資源を投じてリターンを得る「事業投資」へとシフトさせてきた。
総合商社ほどわかりにくいものはなかなかない。しかし、事業セグメントがどう構成されているかと、各事業セグメントがどのくらい稼いでいるかを把握するだけでも、その企業について知った気になれることに最近気がついた。 2016年3月期の報告書によれば、三菱商事の事業セグメントは以下の7つから構成される。
格差社会が叫ばれる昨今ですが、世の中には平均年収1000万円を優に超える「高待遇」企業もあります。総合商社、メガバンク、テレビ局、大手広告代理店、一部のインターネット企業、キーエンス、などが高給取りとして知られています。 有価証券報告書には必ず平均年間給与が記載されているのですが、キーエンスの報告書をざっと見ていたら平均年収1756万円となっていて、数年前に比べて大きく増えていることに気づきました。
三菱初代:岩崎彌太郎 三菱商事の歴史は、三菱財閥の創業者・岩崎彌太郎の生涯にまでさかのぼる。