グリーンDCからシェールガスなど！直近3ヶ月で株価が上昇した総合商社5社から見る事業変革
今回の記事では、直近3ヶ月の株式市場において、際立った株価上昇を見せた総合商社5社を紹介します。各社の動向を概観すると、奇しくもエネルギー供給網の強化とデジタルインフラの構築という、現代社会が求める課題へ同時並行で向き合う様子が見えてきます。巨額の資源投資から組織体制の刷新まで、そのアプローチは多岐にわたり、各社が独自の強みを活かして競争力を高めようとしていることが分かります。
格上げと還元「丸紅」
まず1社目は、食料、アグリ、エネルギーからインフラ構築に至るまで、広範な分野でビジネスを展開する丸紅（8002）です。創業以来、輸出入や三国間取引などの商社機能に加え、近年は事業投資による収益拡大を主軸とし、多様なバリューチェーンを構築しています。
現在は中期経営戦略「GC2027」の下、事業を「戦略プラットフォーム」や「資源投資」などに区分して資本配分を管理。グリーン戦略の推進とともに、既存事業の強化と新規事業の創出に取り組み、2027年度末までに時価総額10兆円超を目指しています。
直近の株価動向に目を向けると、11月18日にS&Pが同社の格付けを「A-」へ引き上げると発表して以降、上昇トレンドが鮮明になりました。年明けには劣後特約付ローンの契約や、指名委員会等設置会社への移行を発表。2月4日には通期純利益予想を5,400億円へ上方修正し、増配と自社株買いも決議しました。これらを受け、株価は2月9日には終値で5,957円を記録しています。
好調の背景として、会社側は資源価格下落の影響があったものの、金融・リース・不動産や食料・アグリなどの非資源分野が堅調に推移したと説明しています。また、社長直轄の「バリュークリエーションオフィス」新設など、商社の枠組みを超える変革への姿勢も評価されたようです。
豪州深耕と再エネDC「豊田通商」
次に紹介するのは、トヨタグループの総合商社としてグローバルに事業を展開する豊田通商（8015）。1948年に設立され、現在は「メタル＋」「サーキュラーエコノミー」「サプライチェーン」「モビリティ」「グリーンインフラ」「デジタルソリューション」「ライフスタイル」および「アフリカ」の8つの営業本部（セグメント）体制で多角的なビジネスを推進しています。
