私たちの暮らしに欠かせない生活雑貨。近年、プライベートブランド(PB)商品がその選択肢を大きく広げています。 機能性とデザイン性を追求した「無印良品」のようなブランドから、手頃な価格で日常を彩る「トップバリュ」や「ニトリ」、そして環境配慮を掲げる「セブンプレミアム」まで、各社が独自の強みを活かした商品を展開しています。 さらに、ファッション業界で培った感性を生活雑貨に落とし込む「アダストリア」や「パルグループ」、100円という価格でデザイン性の高いアイテムを提供する「セリア」など、多様な企業がこの市場でしのぎを削っています。 この記事では、それぞれの企業が私たちのライフスタイルにどのような価値を提供しようとしているのか、その魅力と個性に迫ります。
巣ごもり需要を追い風にEC(電子商取引)の活用が急速に進んだ生活雑貨業界。現在では、単にオンラインで商品を販売するだけでなく、実店舗とデジタルを融合させた「オムニチャネル戦略」や、独自のデータ活用、新たな顧客体験の提供が成長の鍵を握っています。 この記事では、生活雑貨とECをテーマに、独自の戦略で市場を切り拓く注目企業をリストアップし、各社の事業概要と注目ポイントを解説します。本記事の目的は、まず関連企業をリストとして把握していただくことです。個々の企業の詳細な戦略分析については、特集記事や開示検索機能をご活用ください。 製造から販売までを繋ぐITがECの強み「ニトリホールディングス(9843)」 finboard
良品計画(無印良品)は近年、「第二創業」と位置づけた改革を推進してきました。2030年までの長期ビジョンでは売上高3兆円という大胆な目標を掲げ、衣食住の商品群でトップブランドになること、地域課題の解決に貢献することなどを目指しています。 原材料高による逆風下でも、2024年8月期は業績が過去最高を更新。本稿では、円高局面で追い風を受ける可能性も指摘される良品計画の現況について、開示された資料をもとに紹介します。 ここ数年の経営環境を見ると、世界的な資源高や金融引き締めの影響で不透明感が続く中、円安や物価上昇で生活必需品が値上がりし、消費者の節約志向が強まってきました。そんな中でも良品計画は日常の生活基盤を支える商品を手頃な価格で提供することを重視。基本商品群を度々「値下げ」したことでも注目を集めてきました。
最近の為替市場では、円高が進行する局面が見られることがあります。一般的に円高は、輸出企業の海外での価格競争力に影響を与えるため、一部の企業にとってはマイナス要因と捉えられることがあります。 一方で、事業構造によっては、円高が輸入コストの低下に繋がる可能性のある企業も存在します。例えば、電力・ガス、小売、食品といったセクターの一部の企業では、原材料や商品を海外から調達している場合があり、円高によって円建てでの仕入れコストが相対的に低下することが考えられます。 これらの企業は原材料や商品を海外から安価に調達でき、業績向上が期待されます。市場全体が不安定な局面でも、こうした銘柄は相対的に注目されやすいでしょう。 円高で影響を受ける可能性のある事業モデルと企業事例
繊維状にした大豆を肉に近い食感に加工した「大豆ミート」が一般の食卓にも徐々に広がってきた。ビーガンらに支持されて注目が集まったが、新型コロナ下での健康意識の高まり、牛肉の価格高騰、環境配慮の機運が背景にある。 セブン&アイ・ホールディングス傘下のイトーヨーカ堂は2020年春から全約130店舗で販売し、1〜3月の売上高は前年比30%増。餃子やナゲット、ひき肉風など15種類まで増やし、メニューの提案と合わせて訴求している。
「無印良品」ブランドを展開する良品計画は、新型コロナウイルス感染症の影響で最終損益169億円の赤字に陥った2020年8月期本決算から、大幅なV字回復を遂げた。2021年8月期本決算は、営業収益4,536億円(前年比13.0%増)、営業利益424億円(154.8%増)、さらに当期純利益は339億300万円と過去最高を更新している。 そんな同社は2021年7月に、新たな中期経営計画(2022年8月期~2024年8月期)を発表。「2100年の社会を見据えた事業展開」として新たな戦略を示すとともに、9年後の2030年8月期本決算では売上高3兆円、営業利益率15%、ROA15%以上を目指すという高い目標を掲げた。
「『これがいい』ではなく『これでいい』」をコンセプトに、「無印良品」および「MUJI」の商品企画や販売を行う良品計画。前回の記事では、「無印良品」が西友のプライベートブランド(PB)として誕生してから海外でも人気のブランドへと成長するまでの変遷を紹介した。 今回の記事では、良品計画の「現在」にフォーカスを当てる。衣(衣服・雑貨)・生(生活雑貨)・食(食品)という柱である3つの商品群を中心に成長。現在は世界32の国・地域に進出し、1,068店(国内497店・海外571店)ものグローバルな店舗網を持つ(2021年8月末時点、Café&Meal MUJIとインテリアショップのIDÉE(イデー)を含む)。また、近年では飲食業態やホテル事業など、新たな事業への進出も始めている。
「無印良品」ブランドでグローバル展開する良品計画。1980年のブランド展開開始以降、「わけあって安い」をキャッチコピーに、規格外の商品を企画・販売し成長を遂げてきた。数々のヒット商品を生み出し、今や7,500品目を有する巨大製造小売業(SPA)である。 2021年8月期本決算では、売上高4,536億円(前年比13.0%増)、営業利益424億円(154.8%増)と、コロナ禍で業績が大きく落ち込んだ2020年8月期本決算からV字回復し、純利益は過去最高を更新した。
『無印良品』を展開する良品計画が1月8日、2020年9〜11月期決算を発表した。
「無印良品」を展開する良品計画が1Q決算を発表しました。決算期変更により、今期は2020年8月が通期末となっています。