米国の住宅市場は、高金利が続くなかで停滞局面が長期化しています。30年固定住宅ローン金利は依然として高水準にあり、既存住宅の売買も低い水準のまま推移。住み替えが鈍れば、それに付随するリフォームや住宅設備への支出も後ろ倒しになりやすい構造です。 そんな中、米国最大の住宅リフォーム小売業者であるホームデポが2026年2〜4月期決算を発表しました。同社は全米に広がる店舗網を通じて、個人のDIY客から大型のリフォーム業者・ビルダーまでを顧客としています。 コロナ禍では住宅リフォーム需要が急増しましたが、その後は軟化しました。高金利と住宅売買の低迷が続けば、大型のリフォーム案件はどうしても手控えられやすくなります。一方で、米国の中核的な家計の体力は数値上それほど崩れていない。消費の「冷え込み」と「踏みとどまり」が同居する局面が続いてきました。
米国企業の2022年1〜3月期決算がこの5月におおむね出揃った。その中で、ひときわ注目に値するのが大手小売りチェーンの動向だ。 各社の明暗は、決算発表後の株価の反応を見るのが分かりやすい。「ウォルマート」は1987年のブラックマンデー以来の急落となり、「ターゲット」も一週間で30%もの下落だった。
米ホームセンター最大手のホームデポが好調だ。巣ごもりによるDIY(日曜大工)需要の高まりを受け、2021年1月期の通期売上高は過去最高の1,321億ドルとなった。
今日はアメリカの巨大小売企業の一角、ホームデポについて調べます。