ウォルト・ディズニー【DIS】
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ディズニー、大作2本の不発でも最高益——「劇場は一つのデータ点にすぎない」
看板フランチャイズの劇場公開作が、2本続けて期待を下回りました。それでもThe Walt Disney Company（ディズニー）の2026年4〜6月期決算は事前の会社計画を上回り、通期見通しも維持。就任5カ月のジョシュ・ダマロCEOにとって、「映画の当たり外れに揺れない会社」を市場に示す四半期となりました。 底流にあるのは、1つの物語を劇場・配信・小売・テーマパークで何度も売る円環構造です。決算説明会では、園内の割引施策への疑念や「配信をやめてライセンス業に戻らないのか」という根源的な問いがアナリストから相次ぎ、経営陣が一つひとつ反論する攻防の場となりました。 数字は経営陣に味方しました。セグメント営業利益は前年比21%増、テーマパークを含むExperiences部門は売上高100億ドルで4〜6月期の過去最高を更新。懸案だった動画サブスクリプションも営業利益率が13%に達しています。
伝説的CEOが再興戦略を進めるウォルト・ディズニー、株式市場が悲観的な理由
ウォルト・ディズニーの株価が低迷している。 コロナ禍ではテーマパーク事業が大打撃を受け、前CEOの肝いりで動画配信サービス『ディズニープラス』を打ち出した。有料会員を急激に伸ばしたものの黒字化は遠く、やがて株式市場も失望させた。 2022年末には前々CEOのボブ・アイガーが復帰し、経営の立て直しを進めてきた。筆者の気のせいかもしれないが、同社の開示資料は見た目と構成がNetflixに似てきた。そこに記された今後の方針は、大きく四つある。
【ウォルト・ディズニー】リストラ費用で今回は赤字、テーマパーク中心とした収益体質へ転換中
エンタメの王、ウォルト・ディズニー社の業績に異変が生じている。 8月9日に発表された4〜6月期決算で、売上高は223億ドル（前年比3.8%増）と成長率が鈍化した一方、営業損益は1.3億ドルの赤字に転落。 ただし、赤字となった最大の要因は26.5億ドルものリストラ費用。それでもストリーミング事業の有料会員純減、映画産業のストライキなど、今後を危うく感じさせる要素は少なくない。
増収増益も株価下落、ディズニー決算に垣間見る個人向け「サブスク」ビジネスの難しさ
米ウォルトディズニーが5月10日、2023年1〜3月期決算を発表。売上高は前年比13%増の218億ドル、営業利益は同じく93%増の21億ドルだった。 一見したところ増収増益だが、前年同期には11億ドルの一時費用があった。実質的には減益というわけで、決算発表後の株価は15日時点で約9%の下落となった。 ディズニーは昨年末、ボブ・アイガーをCEOに復帰させた。2005年から2020年まで同社CEOとして経営を担った人物で、現代ディズニーを作り上げた張本人と言って過言ではない。
【ウォルト・ディズニー】世界最強エンタメ王国の現在
世界最大のエンタメ・コングロマリット企業であるウォルト・ディズニーが、大きな転換点に差し掛かっている。 同社はこの三年、多くの逆風に見舞われた。パンデミックでテーマパーク事業が閉鎖に追い込まれ、頼みの綱とした動画配信サービスは競争が激しい。2億人を超える会員を獲得したはいいが、収益化は遥か彼方にある。 株式市場からの評価も下がる一方だ。テーマパーク再開とストリーミング事業への期待感で2021年初頭にかけての株価は急騰したが、その後は軟調。2020年の安値付近まで下落してしまった。
ウォルト・ディズニー今後の成長戦略「DtoC」を中心に据えた次なる方策とは
世界有数のメディアコングロマリット、ウォルト・ディズニー。数ある名作やテーマパークで展開する「ディズニー」ブランドは言うに及ばず、多くのテレビ局、映画製作部門を傘下にもつ。 2020年からのパンデミックは、ディズニーにとって災厄以外の何ものでもない。テーマパーク事業の高収益は吹き飛び、それまで安定して150億ドル前後にのぼったグループ全体の営業利益は、一時赤字に転落した。
ウォルト・ディズニーの事業を徹底分解！コロナ禍のディズニーは何で稼いでいるのか
世界有数のブランド認知を誇るウォルト・ディズニー。前回の記事では、創業者であるウォルト・ディズニーその人がどのように事業を立ち上げ、その死後コングロマリット化が進むに至ったかを紹介した。 今回の記事では、ウォルト・ディズニーという会社の「現在」にフォーカスを当てる。今のディズニーは、アニメーションから実写映画、ケーブルテレビからテーマパーク事業まで、幅広い事業を展開するメディアコングロマリットとなった。
ウォルト・ディズニーの変遷：天才が生んだ企業は何故コングロマリット化したのか
ウォルト・ディズニー。言うまでもなく世界有数のブランドであり、最大級のメディアコングロマリット企業でもある。 展開するのは、ご存じテーマパーク事業だけにとどまらない。テレビ局や映画制作、グッズ販売、ブランドライセンスまで幅広い領域を扱う。近年は動画ストリーミングサービス「Disney+」に力を入れている。
ディズニー1Q決算：有料会員は1.46億人、欧州などで新ブランドも展開へ
2月11日、米ウォルトディズニー社が2020年10〜12月期決算を発表した。
Disney 4Q決算：コロナ影響重く配信強化へ、有料会員は合計1.2億人超
米ウォルト・ディズニー社が今朝発表した2020年7〜9月期決算は、最終損益が6.3億ドルの赤字だった。コロナ禍による業績への影響が続く。