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事業再編と脱炭素シフトを進める「東洋エンジニアリング」大幅減益でも注目される理由
三井グループ系の総合エンジニアリング会社である東洋エンジニアリングが株式市場での注目を集めています。主力とするのはプラント建設における設計、調達、建設を一括して請け負う「EPC事業」。特に肥料や石油化学プラントの分野で多くの実績を持っています。 東洋エンジニアリングは1961年に設立され、国内外に拠点を展開。近年ではインドや中国などの海外グループ会社と連携したグローバルな遂行体制を敷いてきました。業績推移は決して常に順風満帆とは言い難いもので、本年度（2026年3月期）の中間決算でも、営業損益が42億円の赤字に転落しています。 この赤字の主因は、ブラジルや国内の特定プロジェクトにおける工事終盤のコスト増です。一見すると厳しい状況ですが、一方で投資家の視線は冷めきっていません。その理由は、将来の収益源となる「受注高」が前年同期比で約2.5倍へと急増しているためです。
“先見の明”企業・東レ なぜ縮小する繊維市場でも10年で売上1.7倍にできたのか
今回はユニクロとヒートテックを共同開発したことでも有名な繊維メーカー「東レ」を詳しく見ていこう。 国内の市場は約30年で1/4に縮小 国内の繊維業界は厳しい状況となっている。特に生地の輸出は顕著で、2008年以降は減少傾向にある。 日本において、繊維産業は高度成長を支えた産業の一つであり、世界的なメーカーを数多く輩出した分野である。
M&Aで紐解く日本酸素ホールディングス：国内事業の再編とグローバル4極体制への変遷
日本酸素ホールディングスは、1980年代からの米国進出を皮切りに、国内基盤の再編、アジア・オセアニアへの展開、そして欧州への進出と、段階的にグローバルな事業基盤を構築してきました。国内の産業ガスメーカーから、日・米・欧・亜の「グローバル4極体制」を確立するに至ったその変遷は、積極的なM&Aを活用したものです。本記事では、同社が実施してきた主要なM&Aの事実を時系列で整理し、その資本戦略の軌跡を紹介します。 本記事では、同社が実施してきた主要なM&Aの事実を時系列で整理し、その資本戦略の軌跡を紹介します。 1980年代-1990年代：米国進出と国内基盤の再編 1980年代から1990年代にかけて、日本酸素（当時）は米国市場への参入と国内事業の再編を進めました。