事業再編と脱炭素シフトを進める「東洋エンジニアリング」大幅減益でも注目される理由

三井グループ系の総合エンジニアリング会社である東洋エンジニアリングが株式市場での注目を集めています。主力とするのはプラント建設における設計、調達、建設を一括して請け負う「EPC事業」。特に肥料や石油化学プラントの分野で多くの実績を持っています。

東洋エンジニアリングは1961年に設立され、国内外に拠点を展開。近年ではインドや中国などの海外グループ会社と連携したグローバルな遂行体制を敷いてきました。業績推移は決して常に順風満帆とは言い難いもので、本年度（2026年3月期）の中間決算でも、営業損益が42億円の赤字に転落しています。

この赤字の主因は、ブラジルや国内の特定プロジェクトにおける工事終盤のコスト増です。一見すると厳しい状況ですが、一方で投資家の視線は冷めきっていません。その理由は、将来の収益源となる「受注高」が前年同期比で約2.5倍へと急増しているためです。

東洋エンジニアリングは事業環境の変化に対応すべく、従来の石油化学依存からの脱却を図ってきました。そもそも同社はどのような会社で、これからどんな展望を描いているのか。足元の苦戦と将来への期待が交錯する同社の現状を紹介します。