ゼネラル・ミルズが発表した2026年5月期通期決算は、値下げという一手をめぐる1年の総括でした。シリアルやペットフードを手がける食品大手が、インフレ下であえて主力商品の価格を引き下げたのです。安売りは消耗戦になりやすく、普通は避けたい選択でもあります。それでも同社は、この道に成長回復の起点を見いだしました。 ただし値下げは、それ自体が狙いではありませんでした。価格の土台を立て直せば、その後の広告や商品改良が効きやすくなる——経営陣はそう見込んでいました。守りの一手に映る値下げは、次の反攻に向けた仕込みにすぎません。そして今、その反攻の中身が問われる局面に入っています。 問題は、整えた地盤の上に何を積むかです。消費者の財布はなお固く、しかも所得によって求めるものが正反対に割れ始めています。安さを最優先する層と、割高でも価値を求める層。この相反する二つが、同じ棚の前に並んでいます。 しかも、奪われたシェアを取り戻す相手は、安いプライベートブランドだけではありません。景気の回復も当てにしないなか、同社は自力での反攻を選びます。値下げで守りを固めた食品大手は、次に何を売りに攻めへ転じるのでしょうか。
少子高齢化やライフスタイルの多様化が進む現代社会において、ペットがかけがえのない家族の一員であるという認識はより一層強まっています。 ペットの健康寿命延伸やQOL向上への関心が高まる中、特定の健康課題(アレルギー対応、高齢期サポート、消化器ケアなど)に配慮した機能性ペットフードや、原材料の品質・安全性にこだわったプレミアムフードへの需要が拡大しています。 こうした消費者ニーズの変化に加え、テクノロジーの進化も市場構造に影響を与えています。 膨大な購買データやペットの健康に関するデータを活用した製品開発やマーケティング、Eコマースの浸透による販売チャネルの多様化、メーカーが直接消費者に販売するD2Cモデルの台頭などは、既存のビジネスモデルに変革を促しています。
アメリカの大手食品メーカー「ゼネラルミルズ(General Mills)」が2020年5月期4Q決算を発表しました。 日本でも人気のアイスクリームブランド「ハーゲンダッツ」をはじめ、数々の有名食品ブランドを傘下にもつ会社です。
ゼネラルミルズは米国ミネソタ州ミネアポリスに本社をおく世界的な食品メーカー。 シリアルやアイスクリーム(ハーゲンダッツとか)からパスタ、ヨーグルトなど、100を超える食品ブランドを有している。