映像・音楽・ゲーム・スポーツなど、コンテンツで稼ぐ企業のリストです。
動画配信サービス大手の米Netflixが2022年7〜9月期(3Q)の決算を発表した。会員数は2Qから241万人増えて2億2309万人となり、1-2Qと続いた減少はストップ。3四半期ぶりに純増に転じている。 人気ドラマ「ストレンジャー・シングス」の続編投入などが会員離れに歯止めをかけた。米国時間18日の会見で、創業者のリード・ヘイスティングスCEOは「会員数の縮小は終わり、すでにポジティブな状態に戻った」と語った。 市場は好感し、年初から60%下げていたNetflix株は決算発表後の時間外取引で約15%急伸している。4Qでも450万人の会員増を見込むほか、11月に始める広告付きの割安プランによる広告収入にも業績向上の期待が集まる。 ただ一方で、3Q売上高は2Qから1%減った。3ヶ月間の売上高が、その前の3ヶ月を下回るのは過去10年で初めてだ。為替変動の影響も大きいが、会員1人当たりの平均売上高(ARPU)が下落傾向の地域もある。
音楽配信サービス「Spotify」創業者CEOのダニエル・エクが5月6日、5,000万ドルをSpotify株の購入に費やしたと公表。「最高の日はまだ先にある」と信念を表明した。 ダニエル・エクCEO曰く「外国企業のため開示する義務はないが、株主が知るべきことだと考えた」。資本市場へのアピールなのは明らかだが、株価は日中に一時3%高となった。
動画配信サービス大手のNetflixが現地時間19日、2022年1〜3月期決算を発表。有料会員数が前四半期比で純減となった。 4〜6月期にはさらに減少する予想も開示。世帯シェアの伸び代が限られ、競争激化もあって逆風が吹いていると認めた。株価は時間外で25.7%も急落している。
動画配信端末を手掛ける「ロク(Roku)」が2月17日、2021年本決算を発表。売上高は前年比55%増の27.7億ドルと高成長が続くが、株式市場は手厳しい。 週明けとなる21日は、一日の内に株価が22%以上も急落。ピーク時から四分の一以下まで落ち込んだ。株式市場全体が「業績相場」へとシフトしているとされる中、ロク株主の資産は一気に萎んでしまった。
世界有数のメディアコングロマリット、ウォルト・ディズニー。数ある名作やテーマパークで展開する「ディズニー」ブランドは言うに及ばず、多くのテレビ局、映画製作部門を傘下にもつ。 2020年からのパンデミックは、ディズニーにとって災厄以外の何ものでもない。テーマパーク事業の高収益は吹き飛び、それまで安定して150億ドル前後にのぼったグループ全体の営業利益は、一時赤字に転落した。
世界有数のブランド認知を誇るウォルト・ディズニー。前回の記事では、創業者であるウォルト・ディズニーその人がどのように事業を立ち上げ、その死後コングロマリット化が進むに至ったかを紹介した。 今回の記事では、ウォルト・ディズニーという会社の「現在」にフォーカスを当てる。今のディズニーは、アニメーションから実写映画、ケーブルテレビからテーマパーク事業まで、幅広い事業を展開するメディアコングロマリットとなった。
ウォルト・ディズニー。言うまでもなく世界有数のブランドであり、最大級のメディアコングロマリット企業でもある。 展開するのは、ご存じテーマパーク事業だけにとどまらない。テレビ局や映画制作、グッズ販売、ブランドライセンスまで幅広い領域を扱う。近年は動画ストリーミングサービス「Disney+」に力を入れている。
動画配信サービスのNetflixが1月20日、2021年10〜12月期決算を発表した。売上高は77.1億ドル(前年比16%増)と続伸したが、全四半期に開示した売上予想をわずかに下回る。
動画配信サービスの「Netflix」が10月19日、2021年7〜9月期決算を発表した。前回決算で発表された売上予想(74.77億ドル)をわずかに上回り、74.83億ドルでの着地となった。 一方、営業利益は18.48億ドルの予想に対し17.55億ドルと下振れした。有料会員数は予想の2億1,268万人に対し、2億1,356万人。
Netflixは20日(現地時間)、2021年4〜6月期決算を発表。売上高は前年比19%増の73.4億ドル、営業利益は同じく36%増の18.5億ドルに拡大した。