AIの計算基盤を支える半導体メーカーと製造装置メーカーを集めたリストです。
半導体ファウンドリ大手のTSMCが7月20日、2023年4〜6月期決算を発表。 売上高は前年比10%減の4,808億台湾ドル(≒155億米ドル)、営業利益は同じく23%減の2,020億台湾ドル(≒65億米ドル)。マクロ環境の軟化を受けてマーケット全体の需要が鈍化し、減収減益となった。 半導体産業はシクリカル(循環的な景気変動)な性質を持ち、下方向へのサイクルに入った。それでも経営陣は、引き続き研究開発への投資を惜しまないと強気の姿勢だ。
今回紹介するのは、米国アリゾナ州フェニックスに本拠をおく半導体メーカー「オン・セミコンダクター」、通称オンセミだ。 同社はもともと、1999年にモトローラの半導体コンポーネント部門をスピンオフして設立された。数々の買収を経て、2022年までの二年間で急拡大。今をときめく注目半導体企業の仲間入りを果たした。 業績悪化にあえいでいた2020年、CEOに就任したのがハッサーン・エルコーリー氏。半導体産業で長くキャリアを積んできた経営者で、自らを「車狂(Automotive Enthusiast)」と称する。
NVIDIAをはじめとする半導体メーカーが、市場からの喝采を浴びている。そんな中、なんとも世知辛い状況に陥っているのがインテル・コーポレーションだ。 現代を生きる社会人の中で、その名を知らない人はほとんどいないだろう。20世紀末から21世紀の初めにかけ、コンピュータの飛躍的普及を支えたのが他ならぬインテルという会社だ。 業界を代表する存在である同社が、なぜ凋落してしまったのか。その理由は、テクノロジー業界ではさほど珍しくもないものだ。
AI時代の大手半導体メーカーNVIDIAが5月24日、2023年2〜4月期決算を発表。売上高は前年比13%減の72億ドル、営業利益は15%増の21.4億ドルだった。 すでに知れ渡っているように、決算発表後の時間外株価は一時25%を超える急騰。5〜7月期の売上高予想が110億ドル(±2%)と極めて強気であることが、その背景にある。 これまでもNVIDIAは現代を代表するテクノロジー企業としての地位をほしいままにしてきた。あまりに力強い今後の見通しは、同社がさらに強大な企業になっていく予感を多くの人に想像させるのではなかろうか。
今の株式市場で力強いモメンタムを見せている企業に、スーパーマイクロコンピュータ(以下、スーパーマイクロ)がある。シリコンバレーに本拠をおく、サーバー製品などのメーカーである。 創業したのは台湾出身の起業家チャールズ・リャン(Charles Liang)。1993年よりサーバー関連製品の製造販売を続け、昨年は大きな波に乗った。2023年度第2四半期(=2022年10〜12月)の売上高は18億ドルで、前年比54%増。 同社が掲げるのは「アクセラレーテッド・コンピュート・プラットフォーム」。クラウドやAI、5G、それからエッジコンピューティングといった現代のコンピューティング需要を満たすための製品群だ。
NVIDIAが開発者向けイベント「GTC 2023」を開催。3月21日には創業者CEOのジェンスン・フアン氏のキーノートがオンラインで公開された。 キーノート冒頭、フアンCEOが述べたのは「ムーアの法則」を取り巻く現状だ。広く知られるように、ムーアの法則とは「半導体の集積率は24か月ごとに倍増する」(インテル公式)というもの。 一般には「18か月ごと」という引用がしばしばなされるが、ゴードン・ムーア自身は18か月と明言したことはないという。元とされる論文が発表されたのは1965年のことだ。 半導体性能の指数関数的な拡大は何十年にもわたり、あらゆる産業に影響を与えてきた。しかしながら、その変化も鈍化した。フアンCEOが「ムーアの法則」の終焉に触れたのは、2017年のGTCでのことだ。
台湾の巨大半導体ファウンドリ「TSMC」が1月12日、2022年本決算を発表。一年間の売上高は759億ドル(ドルベースで前年比34%増)。ニュー台湾ドルベースでの増収率は43%にものぼった。 もはや自明と言えるほど、TSMCは現代における最重要な企業の一つだ。最新の半導体を製造する企業として圧倒的存在であり、米中摩擦が強まる中で地政学的に重要な「台湾」に本拠をおいている。 日本の報道機関は、日本の目線からニュースを報じる。ヘッドラインに上がるのは「日本に第2工場を検討」とかそういった類の話題だ。しかし、TSMC経営陣からみて重要な点は、当然そこだけでない。
ソフトバンクグループの孫正義会長兼社長が、通信子会社ソフトバンク主催の法人向けイベント「SoftBank World 2022」で基調講演に登壇した。1時間のスピーチのなかで、AIによる情報革命の重要性を多面的に紹介している。 「日本の全てのビジネスマンが芋虫でなく、美しい蝶として大空に羽ばたいてほしい」。孫氏は「いつやるか。今でしょ」などとユーモアを交えながら、より多くの日本のビジネスパーソンがDXに主体的に関わってほしいと鼓舞した。 今回の記事では、発言内容を各ポイントに絞って紹介する。 グロテスクから美しいものに
半導体企業のNVIDIAが2月16日、2022年1月期本決算を発表。4Q売上は76.4億ドルと、前年比53%の増収だった。主軸とするゲームとデータセンター需要が成長を牽引する。
半導体ファウンドリ「TSMC(台湾積体電路製造)」といえば、今世紀において最重要企業の一つと言っても過言ではないだろう。 時価総額は実に6,680億ドル。NVIDIA(7,530億ドル)はともかく、あのインテル(2,160億ドル)が三つあっても足りないほど、市場から高く評価されている企業だ。