テーマパークやスキー場など！利益率の高いレジャー・観光関連企業5社から見る高収益の源泉
本記事では、国内のレジャー・観光業界において、突出して利益率の高い関連企業5社を紹介します。ビジネスホテルから複合リゾート施設に至るまで、各社がどのようなビジネスを展開し、強固な収益基盤を実現しているのかを紐解いていきます。
高収益の開発モデル「ABホテル」
まず1社目に紹介するのは、ビジネスホテル事業を展開するABホテル（6565）です。1999年11月に愛知県安城市でフランチャイジーとしてホテル運営を開始し、2014年10月の会社分割による設立を経て、2017年12月に上場しました。
現在は「ABホテル」の名称で、全国の駅前や主要インターチェンジ付近を中心に36店舗を展開しています。主要顧客であるビジネス客の需要を取り込み、1店舗120室で投資コストを7.5億円に抑えたパッケージを、競合の少ない地域へ出店するという独自の戦略を構築してきました。
2025年3月期の売上高は106億7900万円、営業利益は39億6200万円を記録。営業利益率37.1%という高い収益性の背景には、需要を見極めた客室単価の調節や、一部店舗における自社清掃の拡大といった徹底したコスト管理があります。さらに、自動チェックイン機などのDX導入により少人数での効率的な運営を実現。本部での一括管理も相まって、既存33店舗の平均稼働率85.5%という高水準を維持していることが利益拡大の原動力です。
今後は需要が高い立地での全国100店舗体制を視野に、年間3店舗以上の新規開発を目標に設定。また、中期経営計画において2027年3月期の売上高を122億円と計画し、成長への道筋を定量的に提示しました。顧客の好みに合わせたプラン販売や駐車場開発といった新たな事業戦略にも着手しており、着実な規模拡大を図っています。
垂直統合の提供価値「HANATOURJAPAN」
続いて取り上げるのは、インバウンド専門のBtoB向け旅行会社であるHANATOURJAPAN（6561）です。2005年9月に設立され、2015年には東京証券取引所マザーズ市場（現グロース市場）へ上場。訪日観光における企画・移動・宿泊をグループ内で完結させるワンストップ体制の構築を、経営の強みの源泉としています。
