今回取り上げるのは、米国の大手新聞社「ニューヨークタイムズ」のデジタル戦略だ。 新聞やテレビなど旧来型のマスメディアは、インターネット産業の成長とともに地位を失ってきた。2019年には世界でデジタル広告が既存の広告を上回っている。
米ニューヨーク・タイムズが8月5日に発表した2020年4〜6月期の決算は最終損益が237億ドルで減益となった。定期課金型の購読者を伸ばす一方、広告市況の悪化が顕在化している。
デジタルシフトを推し進めるアメリカの新聞社「New York Times」(ティッカーシンボル:NYT)が2018年通期決算を発表しました。 (決算リリース)
海外では決算ラッシュがまだまだ続いています。
世界で最も有名な地方新聞であり、アメリカでの発行部数第3位をほこる「ニューヨークタイムズ」についてまとめます。
ニューヨーク・タイムズのQ4の決算が発表されました。売上は-1.5%でだいたい横ばいでした。純利益は-62%減で$23.8Mの結果となりました。紙の広告売り上げの落ちが響いており、デジタル売上がそれを補った形の決算となりました。
1896年に創刊し、現在も世界でもっとブランド力のあるニュースメディアの一つ、ニューヨーク・タイムズ紙の業績を見てみる。まずNYT紙は過去にピューリッツァー賞という報道やジャーナリズムに関する権威ある賞を117回も受賞しているのである。それに対しウォールストリートジャーナルは39回の受賞となっており、この事からも分かるように、ニューヨーク・タイムズはジャーナリズムを大切にし読者からの信頼も厚いメディアなのである。 そんなニューヨーク・タイムズ紙も他の新聞社同様にPCやスマホの台頭による紙の需要の減少やメディア情報のウェブ化に伴いう新聞の販売数の減少による広告収入が減少した企業のひとつである。