ナイキが2026年3〜5月期および2026年5月期通期の決算を発表。売上高は前年比で小幅な減少となりました。世界的なスポーツ用品ブランド企業たる同社ですが、このところは業績的に苦しい状況が続いています。 復刻スニーカーは20億ドル減、走る靴で稼ぐ ナイキは2026年5月期に、クラシックと呼ぶ定番の復刻シューズからの売上を前年から20億ドル超減らしました。ここにはエア・フォース1やダンクといった、転売市場でも人気を集めた靴が含まれます。
ナイキ(NKE)が2026年度第3四半期(2025年12月〜2026年2月)の決算を発表しました。売上高は報告ベースで前年並み、為替中立ベースでは3%の減収です。EPSは0.35ドルとなり、従業員退職関連費用2.3億ドルの計上が利益を押し下げました。 数字だけを見れば回復途上ですが、今四半期の焦点は表面上の業績よりも、経営陣が意図的に選択した「痛みを伴う施策」の進捗にあります。エリオット・ヒルCEOは定番フットウェアの不健全な在庫を市場から取り除く施策が売上に約5ポイントの逆風をもたらしたことを認めつつ、「意図的であり、必要なことだった」と述べています。 地域別に見ると、北米は卸売が11%成長し全チャネルで2年ぶりのプラス成長を達成した一方、グレーターチャイナは10%の減収で、来四半期は約20%の減収を見込んでいます。EMEAではスポーツウェアの売り抜けが想定を下回り、中東情勢の影響も重なりました。経営陣はカレンダー年末(2026年12月)までにWin Now施策を完了させる方針を示し、秋にはインベスター・デイの開催も予告しています。
スポーツ用品世界最大手のナイキが9月30日に発表した2025年6〜8月期決算が、市場にポジティブな驚きをもって受け止められました。売上高は117億ドル(前年比1%増)でしたが、純利益は7.3億(同31%減)と大幅な減益です。 一見すると厳しい内容にもかかわらず、同社の株価は決算発表後に上昇しました。株式市場はなぜ、この決算を「想定超え」と判断したのでしょうか。 決算内容を見ると、課題が山積している状況は明らかです。成長を牽引してきた直販事業「NIKE Direct」は4%の減収となり、特にデジタルチャネルは12%もの大幅な落ち込み。成長市場と位置付けられる中華圏事業は9%の減収、傘下のコンバースも27%減と苦戦が続いています。
2025年3月20日、ナイキの2025年度第3四半期決算(12〜2月期)が発表された。売上高は前年同期比9%減の113億ドル、1株当たり利益も0.54ドルと前年から30%の減益だった。世界最大のスポーツ用品ブランドである同社は、近年の在庫過多に伴う大規模な値引き販売に直面し、ブランド価値の低下と収益悪化に悩んでいる。 この立て直しを託されたのが、昨年10月に就任したエリオット・ヒルCEOだ。ヒル氏は就任後初の決算説明会で、自社の「スポーツDNA」を呼び覚ますブランド再定義と、販路戦略の見直しによる業績回復策を示した。ナイキはいま、市場シェア拡大と利益率維持のジレンマにどう挑もうとしているのか。本稿では、同社の現状と新戦略を5つの視点から分析する。 割引乱発が招いたブランド価値の低下
大手スポーツ用品ブランドのナイキが6月27日、2024年3〜5月決算を発表。同社にとっては第4四半期だ。 売上高は前年比1.7%減の124億ドル、税引前利益は38%増の17.3億ドルだった。減収増益という結果だが、決算発表翌日の株価は約20%もの暴落。投資家も阿鼻叫喚である。 「2025年5月期は、変革の一年になるだろう」とナイキのCEO、ジョン・ドナフーは発言した。これまでの一年で、ナイキは新製品の発表やドイツサッカーとの契約など、衆目を集める取り組みを多く展開した。
大手スポーツ用品メーカーのナイキが3月21日、2023年12月〜翌2月期決算を発表。売上高は前年比0.3%増の124億ドル、営業利益は同じく5%減の14億ドルだった。 このところ、株式市場におけるナイキの評価はふるわない。株価は2021年11月にピークをつけ、その後は低調。依然として復調の様子は見えない。それでも時価総額は目下1,422億ドルにのぼり、株価収益率は27.6倍。業績に対して特に評価が低いという水準ではない。 ジョン・ドナフーCEOは決算発表で「第3四半期(12〜2月)の業績は想定通りだった」とコメント。その一方で、「ナイキはポテンシャルを十分に発揮していない」と続けた。
スポーツアパレル大手のナイキが6月29日、2023年5月期本決算を発表。売上高は512億ドル(前年比10%増)と拡大したが、税引前利益は62億ドル(同7%減)で増収減益だった。 株式市場での風向きも芳しいとは言えない。2021年末のピーク時と比べると4割近く下がり、2023年も年初来で4.5%の下落。S&P500が同期間に15%上昇したことと照らせば、大きく劣後している。 そんな中でもジョン・ドナフーCEOは「力強い結果から、我々の戦略が効いてることがわかる」と強気なコメントを寄せた。同氏はかつてeBay、PayPal、ServiceNowで会長やCEO職を歴任。今はナイキのデジタル戦略をトップ自ら牽引、その打ち手が功を奏しているという。
大手スポーツメーカーのナイキ(Nike)が急変する事業環境への対応に追われている。3月21日に発表された2023年2月までの四半期決算で、売上高は124億ドル(前年比14%増)と拡大。 その一方で、税引前利益は14.8億ドル(同12%減)と減少した。グロスマージンも前年比3ptほど低下するなど、収益性の悪化が目立つ内容となった。 ジョン・ドナフーCEOは「為替影響を除いて19%の増収は計画を上回り、引き続き力強い四半期だった」と成果を強調。あらゆるブランドや販売チャネルで成長を続けたこともアピールした。
米スポーツ用品メーカーのナイキが再成長を本格化している。6月24日に発表された2021年5月期本決算で、売上高と税引前利益がともに過去最高となった。 四半期ベースでも業績拡大が鮮明だ。
米スポーツ用品メーカーのナイキが3月18日、2020年12月〜2021年2月期決算を発表した。 売上高は前年比2.5%増の104億ドル、税引前利益は同じく85.7%増の16億ドル。コロナ禍での物流ひっ迫により配送が遅れるなかでも、大幅な増益を確保した。