| 2005年4月 | 三菱化学㈱及び三菱ウェルファーマ㈱は、両社が共同で株式移転の方法により、両社の完全親会社である当社を設立するための契約を締結 |
| 2005年6月 | 三菱化学㈱及び三菱ウェルファーマ㈱それぞれの定時株主総会において、株式移転の方法により当社を設立し、当社の完全子会社となることについて決議 |
| 2005年10月 | 三菱化学㈱及び三菱ウェルファーマ㈱の株式移転により当社を設立 東京証券取引所及び大阪証券取引所に株式上場 |
| 2007年3月 | 三菱化学㈱が三菱樹脂㈱の株式を公開買付けにより追加取得 |
| 2007年9月 | 三菱化学㈱が保有する三菱樹脂㈱の株式のすべてを株式の現物配当の方法により取得 |
| 2007年10月 | 三菱樹脂㈱との株式交換により同社を当社の完全子会社化 三菱ウェルファーマ㈱が田辺製薬㈱と合併し、新たに連結上場子会社である田辺三菱製薬㈱が発足 |
| 2008年4月 | 三菱化学㈱が、その保有する三菱化学ポリエステルフィルム㈱、三菱化学産資㈱及び三菱化学エムケーブイ㈱の株式のすべてを当社に、また、機能材料事業を三菱樹脂㈱にそれぞれ吸収分割により移管し、三菱樹脂㈱が、三菱化学ポリエステルフィルム㈱、三菱化学産資㈱及び三菱化学エムケーブイ㈱と合併し、統合新会社として発足 |
| 2009年4月 | 当社の全額直接出資子会社である㈱地球快適化インスティテュートを設立 |
| 2010年3月 | 三菱レイヨン㈱の株式を公開買付けにより取得し、同社を連結子会社化 |
| 2010年10月 | 三菱レイヨン㈱との株式交換により同社を完全子会社化 |
| 2010年11月 | 当社の全額直接出資子会社である三菱ケミカルホールディングスアメリカ社を設立 |
| 2011年1月 | 当社の全額直接出資子会社である三菱化学控股管理(北京)社を設立 |
| 2012年11月 | 当社の全額直接出資子会社である三菱ケミカルホールディングスヨーロッパ社を設立 |
| 2014年4月 | 当社グループのヘルスケアソリューション事業を統合し、同事業を担う新たな事業会社として㈱生命科学インスティテュートを発足 |
| 2014年11月 | 大陽日酸㈱の株式を公開買付けにより取得し、同社を連結子会社化 |
| 2017年4月 | 三菱化学㈱、三菱樹脂㈱及び三菱レイヨン㈱の３社を合併により統合し、三菱ケミカル㈱を発足 |
| 2020年3月 | 田辺三菱製薬㈱の株式を公開買付け及び売渡請求により取得し、同社を完全子会社化 |
| 2020年10月 | 大陽日酸㈱が持株会社体制へ移行し、商号を日本酸素ホールディングス㈱に変更 |
| 2020年12月 | 当社の全額直接出資子会社である三菱ケミカルホールディングスアジアパシフィック社を設立 |
| 2022年7月 | 当社の商号を三菱ケミカルグループ㈱に変更 |
| 2022年10月 | 当社の全額直接出資子会社である三菱ケミカルホールディングスアメリカ社及び三菱ケミカルホールディングスヨーロッパ社を、三菱ケミカル㈱の子会社である三菱ケミカルアメリカ社及び三菱ケミカルヨーロッパ社を存続会社としてそれぞれ統合し、当社グループの北米及び欧州における地域統括会社を集約 |
| 2023年4月 | 当社の全額直接出資子会社である㈱地球快適化インスティテュートを吸収合併により統合 |
| 2023年10月 | 当社の全額直接出資子会社である三菱ケミカルAPAC社を、三菱ケミカル㈱の子会社である三菱ケミカルシンガポール社を存続会社として統合 |