1972年7月
|
情報誌月刊「ぴあ」創刊。 |
1974年12月
|
東京都千代田区猿楽町において資本金5百万円で「ぴあ株式会社」を設立。 |
1976年10月
|
出版取次会社と取引開始。 |
1979年9月
|
情報誌「ぴあ」が月刊から隔週刊へ変更。 |
1983年4月
|
東京都千代田区麹町に本社移転。 |
1984年4月
|
コンピュータによるチケット販売サービス「チケットぴあ」及び「ぴあカード」会員制度開始。 |
1985年6月
|
関西地域の情報誌「ぴあ関西版」を創刊。 |
1986年4月
|
大阪府大阪市北区に大阪支社(現・関西支社)を新設。 |
1987年4月
|
日本チケット・ヴァン・サービス株式会社を設立。 |
1987年12月
|
テレビ情報誌「TVぴあ」創刊。 |
1988年7月
|
愛知県名古屋市中区にチケットぴあ名古屋株式会社を設立(現・関連会社)。 |
1988年8月
|
愛知県名古屋市中区に名古屋支局(現・中部支社)を開設。 |
1988年9月
|
中部地域の情報誌「ぴあ中部版」創刊。 |
1989年3月
|
本社社屋内にぴあコンピュータシステム株式会社を設立。 |
1989年4月
|
本社社屋内に株式会社ぴあ会計事務所を設立。 |
1990年2月
|
福岡県福岡市中央区にチケットぴあ九州株式会社を設立(現・連結子会社)及び九州営業所を開設。九州地域でのチケット販売業を本格開始。 |
1990年11月
|
情報誌「ぴあ」関東版が隔週刊から週刊へ変更。 |
1991年11月
|
株式会社丸井と業務提携、「丸井チケットぴあ」サービス開始。 |
1993年5月
|
音声応答チケット販売予約「Pコード」予約開始。 |
1995年5月
|
本社を東京都千代田区三番町に移転。 |
1996年12月
|
「第18回オリンピック冬季大会長野1998」のオフィシャルサプライヤーに決定。 |
1997年4月
|
株式会社ぴあ会計事務所をぴあデジタルマップ株式会社に商号変更。 |
1997年10月
|
インターネット上にホームページ「@ぴあ」開設。 |
1998年9月
|
株式会社ファミリーマートと業務提携し、「チケットぴあ」販売ネットワーク拡大。 |
1999年4月
|
本社社屋内にぴあデジタルコミュニケーションズ株式会社を設立(現・連結子会社)。 |
1999年8月
|
テレビ情報誌「TVぴあ」五版化(関東版、関西版、東海版、北海道・青森版、福岡・山口版)。 |
1999年10月
|
東京都千代田区にぴあシティ・ネット株式会社(2001年11月20日、株式会社シティ・ネットに商号変更)を設立。 |
1999年12月
|
チケット販売専用サイト「@チケットぴあ」開設。 |
2000年2月
|
ぴあコンピュータシステム株式会社を株式会社グルメぴあに商号変更。 |
2000年4月
|
北海道札幌市中央区に北海道営業所(現・北海道支局)を開設。 |
2000年5月
|
「2002FIFAワールドカップ」の国内第一次販売におけるチケット管理業務をJAWOCより受託。 |
2000年6月
|
株式会社エヌ・ティ・ティドコモの「iモード」でのチケット販売サービス「iモードチケットぴあ」のサービス拡充、本格展開開始。 |
2001年3月
|
「スポーツ振興くじ」の本格販売開始。ぴあは販売ネットワーク、店舗開拓等運営面で協力。 |
2001年10月
|
株式会社セブン-イレブン・ジャパンと業務提携し、首都圏「チケットぴあ」販売ネットワークが拡大。 |
2002年1月
|
東京証券取引所市場第二部に株式を上場。 |
2002年4月
|
広島県広島市に広島事務所(現・中四国支局)を開設。 |
2002年5月
|
ぴあシティ・ネット株式会社の第三者割当増資を引受け連結子会社となる。 |
2002年6月
|
株式会社サンクスアンドアソシエイツと業務提携し、「チケットぴあ」販売ネットワーク更に拡大。 |
2002年8月
|
電子チケット事業のサービスインフラ会社ぴあデジタルライフライン株式会社設立。 |
2002年10月
|
日本チケット・ヴァン・サービス株式会社をぴあ総合研究所株式会社に商号変更(現・連結子会社)。 |
2003年2月
|
全国セブン-イレブン店舗でチケット販売スタート。 |
2003年5月
|
東京証券取引所市場第一部に指定替え。 |
2003年6月
|
宮城県仙台市に仙台事務所(現・東北支局)を開設。 |
2003年10月
|
電子チケット事業商用化開始。 |
2005年3月
|
ぴあデジタルコミュニケーションズ株式会社とぴあデジタルライフライン株式会社が合併。 |
2005年6月
|
ぴあデジタルマップ株式会社をけっこんぴあ株式会社に商号変更。 |
2005年7月
|
株式会社グルメぴあをぴあモバイル株式会社に商号変更。 |
2005年8月
|
PIA ASIA PACIFIC CO., LIMITED を設立。 |
2005年10月
|
株式会社サークルK・サンクスの全店舗にてチケット販売を開始。 |
2006年3月
|
株式会社ナノ・メディアとの共同出資による株式会社NANOぴあを設立。 |
2006年4月
|
株式会社セブン-イレブン・ジャパンとの業務提携を解消。 |
2007年5月
|
買収防衛策を導入。 |
2008年6月
|
凸版印刷株式会社、株式会社経営共創基盤への第三者割当増資を実施。 |
2008年11月
|
情報誌「ぴあ」(首都圏版)を完全レコメンド型の“ススめる!ぴあ”にモデルチェンジ。 |
2009年2月
|
持分法適用会社である株式会社NANOぴあ全株式を事業構造改革の一環として同社に譲渡。 |
2009年12月
|
株式会社セブン&アイ・ホールディングスとの業務・資本提携契約を締結。 |
2010年4月
|
けっこんぴあ株式会社を受け皿に任意団体「東京音協」を法人化。 |
2010年5月
|
株式会社ファミリーマートとの業務提携を解消。 |
2010年6月
|
全国セブン-イレブン店舗にてチケット販売を再開。 |
2010年10月
|
情報誌「ぴあ」中部版を休刊。 |
2011年1月
|
情報誌「ぴあ」関西版を休刊。 |
2011年7月
|
東京都渋谷区東に本社移転。 |
2012年2月
|
公益社団法人日本プロサッカーリーグと「Jリーグオフィシャルチケッティングパートナー」契約を締結。 |
2012年7月
|
第30回オリンピック競技大会(2012/ロンドン)にて「JOCオフィシャルチケッティングマネジメント」として日本国内のチケット販売総代理業務を実施。 |
2012年8月
|
株式会社リンクステーションとチケットビジネス領域における包括的業務提携に合意。 |
2013年5月
|
株式会社セブン・セブン・ハーツとチケットビジネス領域における資本・業務提携に基本合意。 |
2013年8月
|
KDDI株式会社と業務提携を実施。 |
2014年7月
|
チケットぴあ「定価リセールサービス」を導入。 |
2014年12月
|
北京ぴあ希肯国際文化発展有限公司(ぴあ希肯)に出資参画。 |
2015年9月
|
ぴあモバイル株式会社をぴあグローバルエンタテインメント株式会社に商号変更(現・連結子会社)。 |
2016年11月
|
ユニー・ファミリーマートホールディングス株式会社と全国のファミリーマート店舗への、チケットぴあサービス導入に基本合意。
|
2017年4月
|
「PFF(ぴあフィルムフェスティバル)」を一般社団法人化。
|
2017年6月
|
チケット高額転売問題の対策として音楽業界団体が立ち上げた公式チケットトレードリセールサイト「チケトレ」の運営を受託し、サービスを開始。
|
2017年6月
|
全国のファミリーマート店舗において「チケットぴあ」サービスを開始。
|
2017年7月
|
横浜・みなとみらい地区に収容1万人規模の大型音楽アリーナの開設を発表(2020年完成予定)。
|
2017年9月
|
「ラグビーワールドカップ2019日本大会」において、同大会組織委員会より「チケッティングサプライヤー」として、国内外のチケッティング業務を受託。
|
2017年12月
|
全従業員に対し譲渡制限付株式(RS)付与を実施。
|
2018年4月
|
チケットぴあで購入したチケットの分配、引き取り、リセールができるサービス「Cloak」をリリース。
|
2018年6月
|
三井物産株式会社とヤフー株式会社との合弁会社である「ダイナミックプラス株式会社」と業務提携。
|
2018年9月
|
「第40回PFF(ぴあフィルムフェスティバル)」を開催。
|
2018年11月
|
「ぴあ」(アプリ)を本創刊。
|
2019年10月
|
ぴあデジタルコミュニケーションズ株式会社を「ぴあフィールドサービス株式会社」に商号変更。 |
2020年1月
|
「ぴあ」(アプリ)、100万ダウンロードを突破。
|
2020年3月
|
PFF主催「第1回大島渚賞」授賞式・記念上映会を開催。
|