テクノロジーを活用し、目や耳が不自由な人の生活を支援する動きが広がっている。

米Microsoftや米Googleは「障がいの壁」を取り払おうと新技術の開発を進める。近年では、スマートフォンが目や耳の代わりに周囲の状況を読み取り、移動や買い物などの日常生活を円滑に送りやすくなってきた。

国内でもサービス開発が活発だ。ソフトバンクや住友ファーマなどが、手話や会話のテキスト化により健常者とのコミュニケーションを円滑化する技術開発に取り組む。

世界では高齢化を背景に視聴覚に障がいを抱える人が増加する見通しで、QOL（生活の質）を向上させる技術やサービスの需要はますます高まっていく。

今回の記事では、国内外の企業のこれまでの取り組みを紹介する。