テクノロジーを活用し、目や耳が不自由な人の生活を支援する動きが広がっている。
米Microsoftや米Googleは「障がいの壁」を取り払おうと新技術の開発を進める。近年では、スマートフォンが目や耳の代わりに周囲の状況を読み取り、移動や買い物などの日常生活を円滑に送りやすくなってきた。
国内でもサービス開発が活発だ。ソフトバンクや住友ファーマは、手話や会話のテキスト化により健常者とのコミュニケーションを円滑化する技術開発に取り組む。
世界では高齢化を背景に視聴覚に障がいを抱える人が増加する見通しで、QOL(生活の質)を向上させる技術やサービスの需要はますます高まっていく。
今回の記事では、国内外の企業のこれまでの取り組みを紹介する。
Microsoftは障がい者の支援サービスを数多く手がけている。中でも視聴覚障がい者の支援サービスの一つとして、スマホのカメラが捉えた周囲の情報を音声で説明する「Seeing AI」が広く利用されている。
周囲の風景を認識したり、レストランのメニューを読み上げたり、近くに誰がいるかなどを音声で知ることができるアプリだ。MicrosoftのクラウドAI技術である「Cognitive Services」が活用されている。
Seeing AIの主な機能=Webページより抜粋
主な機能は、文章を読み上げる「ドキュメント」、バーコードを読み込んで価格がわかる「製品」、目の前に誰がいるかを案内する「人」、目の前に映っているものを教える「風景」、紙幣を識別する「通貨」、電気の点灯状態を教える「ライト」などだ。