送った写真や動画が一定時間で消えるアプリ「Snapchat」を運営するSnapが2026年5月6日に発表した第1四半期決算で、売上は前年比12%増の15.3億ドル、純損失は8,900万ドルへと前年の1.4億ドルから縮小しました。DAUは4.83億人、MAUは9.56億人と、いずれも前年比5%増となっています。
エヴァン・スピーゲルCEOは決算で「優先事項すべてで意味のある進展を遂げた」と総括しました。同氏は昨秋、コミュニティ成長、収益の再加速、粗利率改善、GAAP黒字化への道筋づくりという4つの経営課題を掲げており、今回はその進捗が示された格好です。

特に目立つのは、広告以外の収入の伸びです。前年比87%増の2.85億ドルに達し、前四半期から成長ペースがさらに加速しました。広告に頼ってきたSnapにとって、新たな収益柱が決算を押し上げる構図がこれまで以上に鮮明になっています。
今回の決算では、4月に実施した大規模なリストラ、年内ローンチを控えるスマートグラス「Specs」、長年CFOを務めてきたデレク・アンダーセン氏の退任なども合わせて発表されました。こうした変化はSnapの収益構造をどう塗り替えるのか、決算の中身を読み解きます。