ファッションテックで上場承認！エアークローゼットの成長戦略とは

衣料品レンタルサービスのエアークローゼット（東京都港区）が6月24日、東証グロース市場への新規上場を承認された。上場日は7月29日を予定している。

同社は2014年に創業。翌年からファッションレンタルサービス「airCloset」事業を始めた。スタイリストが顧客に合わせた洋服を選定し、個宅に配送する“ファッションシェアリング”を行うレンタルサービスだ。国内では先駆けと言える存在である。

ビジネスモデルは、BtoCの会員制サブスクリプション。同様のサービスでは、2009年創業の米・Rent the Runway（レントザランウェイ）が昨年10月に米ナスダックへの上場を果たした。

シェアリングエコノミーはあらゆる分野で成長し、アパレル領域にも同様のトレンドがあった。しかし、コロナ禍では外出自粛によってファッション分野全体として大きなダメージを受けることになった。

例えば、2012年創業の女性服レンタルサービス事業を行う米「Le Tote」。同社は、2019年にカナダの老舗百貨店であるハドソンズ・ベイ・カンパニーを買収して話題になった。しかし、コロナ禍で業績は急落。2020年8月に経営破綻した。

日本国内でも同様の逆風が吹く中、エアークローゼットの売り上げの伸びは堅調だ。同社がどのような成長を遂げてきたのか、また今後どのような未来を描いているのか。上場申請資料から分析していきたい。