商談まるごとデータで見える化　AI新興バベル、大企業の利用続々

AIスタートアップのバベル（東京都渋谷区）が開発したクラウドサービス「ailead（エーアイリード）」の導入が破竹の勢いで増えている。開始1年で、ポーラ・オルビスホールディングスやエン・ジャパンなど大企業が続々採用した。

ZOOMなどWeb会議ツールの商談を自動で録画し、AIがテキストに変換。商談に出てくる発言を文字で検索できるようになる。

特定のワードが登場する箇所だけを動画で確認したり、上司や同僚が、各発言にアドバイスなどのコメントをつけて共有したりするのも可能だ。優秀な営業人材の商談を「見える化」することで、新人育成に役立てる企業も出てきた。

aileadの利用画面イメージ=バベル

商談記録の作成ツールと連携すれば、日時や相手の詳細を自動で入力してくれる。チーム各員の予定、商談にかける時間を確認・比較できる機能もある。

月次の導入企業数は20〜30％増で推移。月間定期収益（MRR）に占める社員500人以上の企業の割合は3月で72％となり、4ヶ月で20ポイント伸びた。

「AIで仕事の生産性を飛躍的に高められる事業を目指す」と話す創業者の杉山大幹社長に、サービスの詳細や戦略を聞いた。

動画の中身をワードで検索

2021年7月にベータ版の提供を始め、2022年4月から正式にaileadをリリースした。GoogleカレンダーやOutlookともつながり、商談のスケジュールから一括で管理できる。