Adobe Systemsはいつサブスクリプション企業に変わったか?20年間の決算数値を追う!

今日はソフトウェアサービスの老舗「Adobe Systems」について調べたいと思います。

Adobeは1982年にゼロックスを退職したジョン・ワーノックとチャック・ゲシキによって設立されました。

1983年にはページ記述言語「PostScript」をApple Computer向けにライセンス提供し、同時にAppleからの出資を受けます。

当初はApple向けが収益のほとんどを占め、1986年の売上1600万ドルの84%がAppleでしたが、同じ年にNASDAQに株式上場を果たします。

1987年にはグラフィクス作成ソフト「Illustrator」を発表。翌年にはトーマス・ノールらが開発した「Photoshop」をライセンス販売する権利を獲得し、Illustratorのアドオンとして公開します。

1990年には独立したソフトウェアとして「Photoshop 1」を公開。1995年にはPhotoshopを3550万ドルで買収します。

2005年には「Flash」や「Dreamweaver」を有するマクロメディアを34億ドルで買収。

その他にも、今や世界標準となった文書規格のPDFを1993年に無料で利用できるようにするなど、テクノロジー業界全体に大きな影響を与えてきたのがAdobe Systemsという会社です。

業績推移

それでは、Adobeの事業数値を追っていきましょう。まずは全体の損益推移です。

1999年までの売上は10億ドル前後でしたが、2008年には35.8億ドル、2016年には58.5億ドルと成長を続けています。

営業利益率は概ね20%以上で、安定して利益を生み出していることがわかります。

収益の内訳

続いて、収益の内訳をみてみましょう。Adobeはソフトウェア買い切り型のビジネスモデルから、定期課金型のビジネスモデルへと転換を果たした、と言われていますが、具体的にいつどのように変わってきたのでしょうか?

2010年ごろまでは製品の買い切りがほとんどでしたが、2014年ごろには定期課金(Subscription)型が収益の中心になっていることがわかります。

割合ベースでもみてみましょう。

2009年までは収益の90%以上が製品買い切り(Products)だったのが、2014年に逆転し、2016年には78%が定期課金(Subscription)による収益となっています。

続いて、地域別の収益も見てみます。Adobeのソフトウェアは世界中で利用されていますが、具体的にはどのくらいが海外で利用されているのでしょうか?



アメリカの収益が34億ドルと、全体の半分以上を占めています。

こちらも割合ベースでもみてみましょう。

概ねアメリカが50%前後を占めていますが、近年は58%とむしろ割合が増加しています。EMEA(ヨーロッパ・中東・アフリカ)は30%弱、アジアが15%前後となっています。

コスト構造の変遷

続いて、Adobeのコスト構造を掘り下げます。ソフトウェア企業として長く君臨してきた同社は、何にどのくらいの費用を費やしてきたのでしょうか?

売上原価率は10%から15%と、テクノロジー企業らしくかなり低い水準になっています。

続いて、研究開発(Research and development)が20%前後、セールス・マーケティング費(Sales and marketing)が30%から40%の間で推移しています。

利益率が低い年には、セールス・マーケティング費が40%前後と大きくなっている傾向があります。

資産内訳の変遷

ここからは、Adobe Systemsの財政状況の推移をバランスシートから紐解いていきます。まずは資産の変化を追ってみます。

マクロメディアを34億ドルで買収した2005年12月以降(Adobeは11月締)は、買収によるのれん(Goodwill)がかなり大きくなっており、2016年には54億ドルにまで達しています。

短期投資(Short-term Investments)も37億ドルと大きく、かなり積極的にキャッシュを運用しているようです。

割合ベースで見てみます。

現金同等物(Cash and cash equivalents)の割合は一貫して低く、近年は10%以下とさらに小さくなっています。

短期投資(Short-term investments)はずっと大きく、2005年には総資産の52%を占めています。

のれん(Goodwill)の割合は、2009年には総資産の47%に達しています。


Adobeの資産の調達源泉は?

会社の資産はバランスシートの”左側”に掲載され、”右側”には資産の調達源泉を示す「負債」「純資産」の二つが計上されます。

Adobeは2006年以降、積極的な買収によってのれんが大きくなっていますが、その源泉はどこからきているのでしょうか?

一番大きいのは利益剰余金(Retained earnings)で、2016年末には81億ドルにも達しています。

株式発行による累計資金調達(Common stock & Additional paid-in capital)は46億ドル、長期借入金(Long-term debt)は19億ドルとなっています。

自己株式(Treasury stock)は51億ドルにも達しています。


事業からの資金調達(利益剰余金)をメインにしつつも、株式発行と借入金もうまく活用し、買収と投資に回しながら自社株買いも行っていく、というアメリカの優良企業のお手本のようなバランスシートだと思います。

自己資本比率は60%前後と程よい感じで推移しています。

若干減少傾向ですね。

キャッシュフローの状況

最後に、Adobeのキャッシュフローの状況をみてみます。

年間に生み出すFCF(Free cash flow)は2016年には20億ドルにまで増加しています。過去5年のFCF平均は13.2億ドルで、Adobeの現在の時価総額は865.81億ドルなので、FCF倍率は単純に65.6倍ということになります。

Adobeを現在の時価総額で丸ごと買収すると、現在のFCF規模だと元を取るのに65年くらいかかりそう、ということになります。

Adobeは長い間、安定して成長してきた優良企業なので、その成長性や安定性が株価に現れていると言えます。

これからもAdobeはソフトウェア領域で安定して事業を拡大していくことができるのでしょうか。今後も引き続き研究していきたいと思います。