新作を次々に投入し、当たった一本で稼ぐ。中国のゲーム大手に対するそんな見方は、もう古いのかもしれません。「荒野行動」や「第五人格」で知られるNetEaseは、この1〜2年で新作の本数を意図的に減らし、手持ちの看板タイトルに資源を集中させてきました。それでもゲーム売上は前年比で2桁の伸びを続けています。 背景にあるのは、稼ぎ方の重心が「新作の当たり外れ」から「一本を何年も育てる運営」へ移ったという構造変化です。しかも利益率を押し上げたのは開発費の削減ではなく、売上を誰と分け合うかという流通側の変化でした。古いタイトルほど記録を更新するという逆説が、同社の数字には表れています。 一方で、満を持して投入した新作には厳しい声も集まりました。創業者のウィリアム・ディンCEOは決算説明会で「序盤の学習曲線を十分に下げられなかった」と率直に認めています。その同じ席で同氏は、AIを使えば「同業他社の大半を上回る数の高品質な作品を生み出せる」とも言い切りました。 新作を絞った会社はどこで伸び、つまずいた新作にどう向き合い、次の一手に何を賭けるのか。2026年4〜6月期の決算説明会から、ゲーム会社の勝ち方がどう書き換わりつつあるのかを読み解きます。
今回は『荒野行動』などのオンラインゲームを提供する中国インターネット企業『NetEase』(ティッカーシンボル:NTES)についてまとめていきたいと思います。 まずは売上から見ていきます。
今回は、日本のEコマース市場の全体像について改めておさらいします。 ソースは2018年4月に経産省が公開した「我が国におけるデータ駆動型社会に係る基盤整備 (電子商取引に関する市場調査)」という報告書で、この中で特に重要だと思ったデータを一通りグラフ化していきたいと思います。
昨夜の気になる海外決算を4社ほどまとめてみたいと思います。今回扱うのは、電気自動車メーカーの「Tesla」、お掃除ロボット「ルンバ」の製造元「iRobot」、中国インターネット企業の「NetEase」、アメリカ版食べログの「Yelp」です。
今回は、中国の代表的なインターネット企業の一つ、「NetEase」について調べてみます。