| 1969年1月 | 名古屋営業所(現 名古屋支店)開設 技術部を設置、構造計算、図面作成業務開始 |
| 1969年4月 | 白井工場(現 東京工場)開設 |
| 1970年2月 | 名古屋工場開設 |
| 1970年6月 | 本店を東京都港区に移転 |
| 1971年11月 | スチールセグメント製作開始 |
| 1972年4月 | 仙台営業所(現 東北支店)開設 |
| 1973年1月 | 一般建設業(建築工事業、とび・土工工事業)の東京都知事許可を取得 |
| 1974年6月 | 仙台工場開設 |
| 1974年10月 | Ｈ形支保工製作開始 |
| 1975年4月 | 五光鉄構㈱を合併、長沼工場開設 |
| 1975年6月 | 一般建設業（鋼構造物工事業）の東京都知事許可を取得 |
| 1976年5月 | 一般建設業（建築工事業、とび・土工工事業、鋼構造物工事業）の建設大臣許可を取得 |
| 1978年1月 | コルゲートパイプ、ライナープレートの営業開始 |
| 1978年9月 | 千葉(現 千葉支店)、北関東(現 北関東支店)各営業所開設 |
| 1980年9月 | 横浜営業所(現 横浜支店)開設 |
| 1981年7月 | 建設機械の本格的営業開始 |
| 1981年12月 | ソイルセメント柱列式連続壁工法の施工を開始 |
| 1982年10月 | 水戸営業所(現 水戸支店)開設 |
| 1985年10月 | ㈱ヤマケンレンタル千葉(現 連結子会社レンタルシステム㈱)、㈱ヤマケンレンタル横浜(現 連結子会社レンタルシステム㈱)を設立、小型建設機械賃貸の子会社による多店舗展開を開始 特定建設業（土木工事業、建築工事業、鋼構造物工事業）の建設大臣許可を取得 |
| 1986年1月 | 高所作業車の営業開始 |
| 1990年4月 | 営業基盤を拡大のため川商建材リース㈱を合併、商号を川商リースシステム㈱に変更 合併により、大阪本社(現 大阪営業部)、岡山・広島・四国・九州支店、鹿児島営業所(現 南九州支店)、大阪・岡山(水島工場に改称)・福岡・鹿児島工場の各事業所を設置 |
| 1994年7月 | 四国工場開設 |
| 1994年8月 | 株式を東京証券取引所市場第二部に上場 |
| 1995年4月 | 中国工場開設 |
| 1996年9月 | 商号を川商ジェコス㈱に変更 株式が東京証券取引所市場第一部に指定 |
| 1999年4月 | 新潟支店開設 日本海工場開設 |
| 2000年6月 | 本店を東京都中央区に移転 |
| 2002年5月 | 一般建設業(とび・土工工事業)、特定建設業(土木工事業、建築工事業、鋼構造物工事業)の国土交通大臣許可を取得 |
| 2002年10月 | 連結子会社㈱レンタルシステム東京が同㈱レンタルシステム大阪を合併、㈱レクノス(現 連結子会社レンタルシステム㈱)に商号変更、建機センター業務を㈱レクノスに移管し、建設機械事業を再編 |
| 2004年1月 | 連結子会社㈱レクノス(現 連結子会社レンタルシステム㈱)が同㈱レンタルシステム四国及び㈱レンタルシステム広島を合併 |
| 2004年7月 | 商号をジェコス㈱に変更 |
| 2005年8月 | 東京工場及び大阪工場がＩＳＯ9001認証を取得(鋼製セグメントの製造) |
| 2005年10月 | 富里機械センター開設 |
| 2013年4月 | 北海道地区における事業を会社分割し、連結子会社であるジェコス北海道㈱に承継 |
| 2014年12月 | Ecoラム工法が国土交通省 新技術情報提供システム(NETIS)に登録(2016年７月国土技術開発賞(創意開発技術賞)受賞、2019年８月NETISにＶ登録(事後評価済み技術)として再登録) |
| 2016年4月 | 連結子会社㈱レンタルシステム芙蓉が同㈱レクノスを合併、㈱レンタルシステム関東(現 連結子会社レンタルシステム㈱)に商号変更 |
| 2016年8月 | ＪＦＥスチール㈱との共同出資により、ベトナムに現地法人のGECOSS VIETNAM COMPANY LIMITEDを設立 |
| 2016年9月 | 長沼工場がＩＳＯ9001認証を取得(鋼構造物の製造) |
| 2017年11月 | 「ジェコスグループ10年VISION」策定 |
| 2018年10月 | 連結子会社ジェコス北海道㈱を吸収合併し、北海道地区における事業を承継 |
| 2020年7月 | 長沼工場が鉄骨製作工場認定のＨグレードを取得 |
| 2022年4月 | 連結子会社㈱レンタルシステム関東が同㈱レンタルシステム東北、㈱レンタルシステム東海、㈱レンタルシステム西日本、㈱レンタルシステム信越を吸収合併、レンタルシステム㈱に商号変更し、建設機械事業を再編 ㈱オトワコーエイの全株式を取得し、連結子会社化 株式が東京証券取引所プライム市場へ移行 |
| 2023年6月 | FUCHI Pte. Ltd.の株式を取得し、持分法適用関連会社化 |
| 2024年2月 | 本店を東京都文京区に移転 |