| 1959年5月 | 大阪市天王寺区に機械工具卸売業、中山機工商会として創業。 |
| 1964年3月 | 中山機工商会創業者中山注次が大阪市中央区(当時、大阪市東区)にて中山機工株式会社を設立 (資本金５百万円)。 |
| 1971年1月 | 本社を大阪府東大阪市機械卸売業団地に移転。 |
| 1971年3月 | 大阪府東大阪市にて、スチール製品の取扱部門を分社し、中山ファイリング株式会社を設立。 |
| 1981年4月 | ホームセンター業界へ進出。 |
| 1983年10月 | 貿易部(現 海外部海外販売課及び現 海外商品部海外調達課)を設置し、海外取引を開始。 |
| 1987年10月 | 中山ファイリング株式会社を吸収合併(資本金580百万円)。 |
| 1989年3月 | 日本証券業協会に店頭登録(資本金2,722百万円)。 |
| 1993年4月 | 本社を大阪府東大阪市本庄西２丁目73番地８に移転。 |
| 1994年1月 | トラスコ中山株式会社に商号変更。 |
| 1994年4月 | 大阪証券取引所市場第二部に上場(資本金5,022百万円)。 当社初の物流センター「プラネット九州(現 ＨＣ九州物流センター)」を開設。 |
| 1995年5月 | 東京証券取引所市場第二部に上場(資本金5,022百万円)。 |
| 1996年3月 | 東京証券取引所、大阪証券取引所の市場第一部銘柄に指定(資本金5,022百万円)。 |
| 2002年4月 | 東京本社を開設。 |
| 2003年1月 | プライベート・ブランド商品を“ＴＲＵＳＣＯ”ブランドに統一。 |
| 2004年7月 | 本店を大阪市西区新町一丁目34番15号に移転。 |
| 2005年1月 | ＩＳＯ14001の認証を全社で取得完了。 |
| 2005年12月 | 手形取引全廃。 |
| 2006年11月 | 新基幹システム「パラダイス」稼働。 |
| 2008年4月 | ８ブロック制から２営業部制へ組織変更。 |
| 2009年4月 | ＮＢ商品部及びＰＢ商品部を商品部及びオレンジブック部へ組織変更。 |
| 2010年4月 | 東日本営業部及び西日本営業部の２営業部制からファクトリー営業部及びホームセンター営業部の２営業部制へ組織変更。 |
| 2010年7月 | 全ての営業所を支店へと名称変更。 |
| 2010年9月 | 初の海外現地法人となる子会社PRO TOOL NAKAYAMA CORPORATION (THAILAND)LIMITEDを設立。 |
| 2013年4月 | ｅコマース営業部(現 ｅビジネス営業部)・海外部を新設。 |
| 2013年7月 | 東京証券取引所と大阪証券取引所の市場統合に伴い、大阪証券取引所市場第一部は、東京証券取引所市場第一部に統合。 |
| 2014年3月 | 本店を東京都港区新橋四丁目28番１号に移転。 決算期を３月から12月に変更。 |
| 2014年12月 | 子会社PRO TOOL NAKAYAMA CORPORATION (THAILAND)LIMITEDからTRUSCO NAKAYAMA CORPORATION (THAILAND)LIMITEDへ社名変更。 ２か所目の海外現地法人となる子会社PT.TRUSCO NAKAYAMA INDONESIAを設立。 |
| 2015年10月 | ドイツ駐在所（デュッセルドルフ・現 ドイツオフィス）開設。 |
| 2016年1月 | ｅビジネス営業部を通販、ＭＲＯサプライへ細分化。 商品部を東京商品部及び大阪商品部へ細分化。 |
| 2017年1月 | 普通株式を１株につき２株の割合をもって株式分割。 |
| 2017年7月 | 物流本部を設置。 |
| 2018年1月 | 物流部を首都圏、東日本、西日本へ細分化。 ファクトリー営業部を北海道・東北・北関東、首都圏、信州・北陸・東海、近畿圏、中国・四国・九州へ細分化。 |
| 2019年1月 | 情報システム本部を設置。 連結財務諸表作成開始。 |
| 2019年4月 | トラスコ中山健康保険組合を設立。 |
| 2019年9月 | ファクトリー営業部を東部、首都圏、中部、近畿、西部に変更。 物流部を東部、首都圏、中部、近畿、西部、ホームセンターへ細分化。 ｅビジネス営業部 通販及びＭＲＯサプライをｅビジネス営業部に統合。 |
| 2019年12月 | ＩＳＯ14001の卒業による認証期間終了。 |
| 2020年1月 | 基幹システム「パラダイス」リニューアル。 |
| 2020年8月 | 情報システム本部の名称をデジタル戦略本部に変更、デジタル戦略本部にデジタル推進部を新設。 「DX銘柄2020」に選定及び「DXグランプリ2020」を受賞。 平成６年に導入した株主優待制度を廃止。 |
| 2021年1月 | カタログメディア部及びマーケティング部を廃止。 物流改革部を新設。 |
| 2021年3月 | 「DX認定取得事業者」に認定。 |
| 2021年6月 | 名古屋大学との産学連携及びＧＲＯＵＮＤ株式会社、株式会社シナモンとの資本業務提携契約締結。 |
| 2021年7月 | ロジプラットフォーム開発室 兼 Ｐ愛知準備室、商品ＤＢプラットフォーム開発室、ＵＸプラットフォーム開発室を新設。 |
| 2022年1月 | 営業企画部、人事部、海外商品部を新設。 物流部を東日本と西日本に変更。 タイオフィス、台湾オフィスを新設。 |
| 2022年4月 | 東京証券取引所の市場区分見直しにより市場第一部からプライム市場へ移行。 |
| 2022年6月 | 「DX銘柄2022」に選定。 |
| 2023年1月 | 物流安全推進部を新設。 「グッドキャリア企業アワード2022」大賞を受賞。 |
| 2023年4月 | 市場価格調査室を新設。 |
| 2023年5月 | 「DXプラチナ企業2023-2025」に選定。 |