| 1960年5月 | 各種地図の出版販売を目的として株式会社昭文社を大阪市東区に設立 |
| 1962年6月 | 名古屋市中区に名古屋営業所を設置 |
| 1963年10月 | 東京進出のため東京都新宿区に東京営業所を設置 |
| 1965年2月 | 東京営業所を東京都文京区に移転 |
| 1966年3月 | 札幌市に札幌営業所を設置 |
| 1968年4月 | 福岡県福岡市に福岡営業所を設置 |
| 1968年10月 | 本社を東京都文京区に移転 |
| 1971年5月 | 宮城県仙台市に仙台営業所を設置 |
| 1972年5月 | 横浜市神奈川区に横浜営業所を設置 |
| 1972年7月 | 大阪市淀川区に大阪営業所を設置 |
| 1972年10月 | 一般書籍の出版販売を目的として株式会社昭文社出版部（株式会社昭文社地図研究所）を設立 |
| 1973年1月 | 広島県広島市に広島営業所を設置 |
| 1973年6月 | 千葉県千葉市に千葉営業所を設置 |
| 1973年10月 | 京都市中京区に京都営業所を設置 |
| 1974年4月 | 石川県金沢市に金沢営業所、埼玉県浦和市（現 さいたま市）に浦和営業所を設置 |
| 1976年9月 | 大阪営業所を大阪支社に昇格 |
| 1977年10月 | 業容の拡大に伴い本社を東京都千代田区に移転 |
| 1978年3月 | 東京都立川市に立川営業所を設置 |
| 1978年10月 | 東京都足立区（堀之内）に東京商品センターを設置 |
| 1979年2月 | 大阪府摂津市（鳥飼下）に大阪商品センターを設置 |
| 1984年11月 | 東京都足立区（西新井）に東京商品センターを移転 |
| 1988年11月 | 大阪府摂津市（鳥飼上）に大阪商品センターを移転 |
| 1989年3月 | 経営多角化の見地から、株式会社成文社が株式会社昭文社の製作および販売部門を引き継ぐとともに商号を株式会社昭文社へ変更 |
| 1991年4月 | 安定した経営基盤の確立と業績向上を図るため株式会社昭栄社が株式会社昭文社を吸収合併するとともに商号を株式会社昭文社へ変更 |
| 1992年10月 | 取引形態が異なるコンビニエンスストア市場への販路拡大を目的として、株式会社エアリアマップを設立 |
| 1993年7月 | 埼玉県大利根町（現 加須市）に埼玉製本センターを設置 |
| 1994年4月 | 業務の効率化を図るため株式会社エアリアマップを吸収合併 |
| 1995年4月 | 額面変更のため株式会社昭文社（東京都千代田区）を被合併会社として合併 |
| 1996年3月 | 地図情報の調査・収集を行うことを目的として、株式会社昭文社データリサーチを設立 |
| 1996年9月 | 日本証券業協会に株式を店頭登録 |
| 1997年5月 | 新潟県新潟市に新潟営業所を設置 |
| 1997年10月 | 当社製品の販売子会社として株式会社昭文社ディーエム千代田および株式会社昭文社ディーエム新宿を設立 |
| 1998年4月 | 東京都江東区に制作本部を設置 |
| 1999年3月 | 東京証券取引所市場第二部上場 株式会社昭文社データリサーチ、株式会社昭文社ディーエム千代田および株式会社昭文社ディーエム新宿の子会社３社を解散 |
| 1999年4月 | 本社を東京都千代田区麹町に移転 |
| 2000年1月 | 旅行・レジャーガイド情報等のデジタルデータベースの企画・制作・販売を目的として、子会社株式会社マップル・ドットコムを設立 |
| 2000年3月 | 東京証券取引所市場第一部上場 |
| 2000年11月 | 株式会社マップル・ドットコムを解散 |
| 2001年7月 | 株式会社シビルソリューションズに出資 |
| 2002年3月 | 株式会社昭文社地図研究所を企業統合の結果解散 |
| 2002年12月 | 日本コンピュータグラフィック株式会社を子会社化 |
| 2003年12月 | 株式会社シビルソリューションズとの資本関係を解消 |
| 2005年4月 | 北京方正万普信息技術有限公司（現 昭文社（北京）信息技術有限公司）に出資 |
| 2006年7月 | モバイル（携帯情報端末）を中心とするローカル広告事業等を目的として、子会社株式会社リビットを設立 |
| 2006年9月 | 高精度３次元道路ネットワークデータの整備・構築及び同データを活用した次世代ナビゲーション用地図ソフトウェアの開発・企画制作・販売を目的として子会社キャンバスマップル株式会社を設立 |
| 2008年1月 | 子会社キャンバスマップル株式会社を完全子会社化 |
| 2008年4月 | 子会社日本コンピュータグラフィック株式会社を完全子会社化 |
| 2008年5月 | 電子事業におけるシステム開発拠点、テクノセンターを設置 |
| 2008年10月 | 子会社日本コンピュータグラフィック株式会社の商号を株式会社昭文社デジタルソリューションに変更 |
| 2010年10月 | 子会社株式会社リビットの商号を株式会社マップル・オンに変更 |
| 2012年4月 | テクノセンターを廃止し、制作本部に統合 |
| 2013年6月 | 子会社株式会社昭文社デジタルソリューションの「国内におけるデータ作成受託業務」等の事業を事業譲渡 |
| 2016年2月 | インバウンド事業に関連する旅行関連プラットフォーム提供事業を目的として、子会社株式会社トリプコンを設立 |
| 2016年11月 | WeChatPayをはじめとするモバイル決済事業を日本のマーケットにて展開させることを目的として、QF Pay Japan株式会社に出資 |
| 2017年3月 | 株式会社トラベラーズが運営する海外旅行者向けレストラン予約サービス「グルヤク」を譲受 |
| 2017年4月 | 子会社キャンバスマップル株式会社を吸収合併 子会社株式会社昭文社デジタルソリューションの商号を株式会社昭文社クリエイティブに変更 |
| 2017年5月 | 現地発着型ツアー予約事業を目的として、米国ハワイ州にSHOBUNSHA HAWAII CORPORATIONを設立 |
| 2017年6月 | 現地発着型ツアー予約事業を目的として、米国グアム準州にSHOBUNSHA GUAM CORPORATIONを設立 |
| 2017年7月 | ヘッドスプリング株式会社と合弁で株式会社マップル・スプリングを設立 |
| 2017年8月 | 現地発着型ツアー予約事業を目的として、シンガポール共和国にSHOBUNSHA SINGAPORE PTE.LTD.を設立 |
| 2018年3月 | 株式会社Avenry（旧 QF Pay Japan株式会社）を持分法適用関連会社から除外 |
| 2018年6月 | コールセンター事業を営む株式会社Kuquluを買収 |
| 2018年9月 | アクティビティの催行及びリゾート施設の運営を目的として、米国グアム準州にGUAM OCEAN PARK CORPORATIONを設立 |
| 2019年10月 | 株式会社昭文社準備会社、株式会社マップル、株式会社MEGURUを設立 |
| 2020年1月 | 持株会社体制への移行（2020年４月１日）を決議 |
| 2020年4月 | 当社商号を株式会社昭文社ホールディングスに変更、並びに子会社株式会社昭文社準備会社の商号を株式会社昭文社に変更し、持株会社体制へ移行 |
| 2020年12月 | SHOBUNSHA HAWAII CORPORATION、SHOBUNSHA GUAM CORPORATIONを閉鎖 |
| 2021年7月 | 株式会社MEGURUとその子会社であるMMS GUAM CORPORATION、SHOBUNSHA SINGAPORE PTE.LTD.（後にMEGURU SINGAPORE PTE.LTD.に改称）を完全子会社から持分法適用関連会社に変更 |
| 2022年2月 | 株式会社MEGURUを持分法適用関連会社から除外 |
| 2022年3月 | 株式会社Kuquluを売却 |
| 2022年4月 | 東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からスタンダード市場に移行 |