| 1964年4月 | (財)日本科学技術振興財団テレビ局(通称・東京12チャンネル)として、東京都港区芝公園第18号地に教育専門局として開局(呼出符号JOTX-TV,チャンネル12,映像出力50kw,音声出力12.5kw) |
| 1968年7月 | (財)日本科学技術振興財団テレビ局の放送番組の制作と販売を目的として東京都港区芝公園第18号地に㈱東京十二チャンネルプロダクションを設立(資本金10億円) |
| 1973年10月 | ㈱東京十二チャンネルに商号変更、(財)日本科学技術振興財団からテレビ事業を譲受 |
| 1973年11月 | 一般総合局へ移行 |
| 1981年10月 | ㈱テレビ東京に商号変更 |
| 1985年12月 | 社屋移転、本店所在地変更(東京都港区虎ノ門四丁目３番12号) |
| 1991年4月 | ㈱ティー・エックス・エヌ九州(現・㈱TVQ九州放送)の開局により、当社をキー局とし全国主要都市をカバーするTXN６局ネットワーク完成 |
| 1998年12月 | 会社設立（資本金25億円） |
| 2000年12月 | 開局 |
| 2001年3月 | コンテンツの開発及び権利処理、インターネット技術の利用による放送コンテンツ等の配信を目的に、会社設立（資本金４億75百万円） |
| 2003年6月 | 英文社名を「Television Tokyo Channel 12, Ltd.」から「TV TOKYO Corporation」へ変更 |
| 2003年12月 | 地上デジタル７チャンネルの放送を開始 |
| 2004年8月 | 東京証券取引所市場第１部に株式を上場 |
| 2005年6月 | 商号変更（㈱ビー・エス・ジャパンから㈱ＢＳジャパンへ） |
| 2005年7月 | 本社を東京都港区虎ノ門四丁目３番１号へ移転 |
| 2005年12月 | 東京証券取引所マザーズ市場に株式を上場 |
| 2008年7月 | 地上デジタル７ｃｈ推進キャンペーンスタート |
| 2009年8月 | 本社を現在の東京都港区虎ノ門四丁目３番９号へ移転 |
| 2010年3月 | ㈱テレビ東京、㈱ＢＳジャパン及びテレビ東京ブロードバンド㈱の認定放送持株会社設立による |
| 2010年5月 | ㈱テレビ東京、㈱ＢＳジャパン及びテレビ東京ブロードバンド㈱の認定放送持株会社設立による |
| 2010年9月 | 東京証券取引所市場第１部上場を廃止 |
| 2010年10月 | 認定放送持株会社 ㈱テレビ東京ホールディングス設立、東京証券取引所市場第１部に株式を上場 |
| 2011年1月 | ㈱日経シー・エヌ・ビー・シー(現㈱日経ＣＮＢＣ)の株式を取得し、持分法適用関連会社化 |
| 2011年7月 | ㈱テレビ東京が、地上アナログ12チャンネルの放送を終了 |
| 2012年6月 | ㈱テレビ東京がエフエムインターウェーブ㈱の株式を譲渡 |
| 2013年5月 | テレビ送信所を東京タワーから東京スカイツリーへ移転 |
| 2013年6月 | ㈱テレビ東京のデジタル関連の一部事業をテレビ東京ブロードバンド㈱へ統合 |
| 2015年7月 | ㈱テレビ東京コマーシャル、㈱テレビ東京アート、㈱テレビ東京システム、㈱テレビ東京制作、㈱テレビ東京ヒューマン、㈱テクノマックス、及び㈱テレビ東京ビジネスサービスの株式を現物配当により㈱テレビ東京より取得し子会社化 |
| 2016年11月 | ㈱テレビ東京ホールディングス、㈱テレビ東京、㈱ＢＳジャパンの本社を現在の東京都港区六本木三丁目２番１号へ移転 |
| 2018年10月 | ㈱ＢＳジャパンを㈱ＢＳテレビ東京に商号変更 |
| 2021年8月 | ㈱エー・ティー・エックスを完全子会社化 |
| 2022年4月 | 東京証券取引所の市場再編により、市場第一部からプライム市場へ株式を移行 |
| 2022年7月 | ㈱テレビ東京コマーシャルと㈱テレビ東京ヒューマンの２社を合併し、㈱テレビ東京ホールディングスの完全子会社として、㈱テレビ東京メディアワークスが発足 |
| 2022年11月 | ㈱テレビ東京ダイレクトが、㈱リアルマックスの株式51％を取得し子会社化 |
| 2023年11月 | 新たな企業理念『パーパス、ミッション、バリュー』を策定 |
| 2024年4月 | ㈱テレビ東京が開局60周年 |