| 1910年6月 | 広島電気軌道株式会社 設立 資本金300万円 |
| 1912年11月 | 創業(軌道線開業) |
| 1917年7月 | 広島瓦斯電軌株式会社 設立 (広島瓦斯会社と合併) 資本金600万円 |
| 1931年2月 | 宮島線全線開通 |
| 1938年2月 | 広島乗合自動車㈱を合併、自動車部創設 |
| 1941年8月 | 広島郊外自動車㈱を合併 |
| 1942年4月 | 広島電鉄株式会社 設立 資本金750万円 (広島瓦斯電軌株式会社より交通事業を分離) |
| 1943年4月 | 政府のバス事業統合方針に基づき、三段峡自動車㈱他６社合併 |
| 1945年8月 | 広島に原子爆弾投下 市内電車・市内バス全線不通 市内電車 己斐～西天満間復旧運転開始、以下順次各線復旧 |
| 1948年12月 | 市内電車白島線を除き全線復旧 |
| 1949年6月 | 広島証券取引所上場 |
| 1952年6月 | 市内電車白島線 新線により営業開始 |
| 1954年6月 | 広電観光株式会社（現 広電エアサポート株式会社） 設立 |
| 1956年2月 | 中国観光株式会社 買収 |
| 1956年8月 | 広島観光開発株式会社（現連結子会社） 設立 |
| 1957年6月 | 広島観光汽船株式会社 設立 |
| 1958年3月 | 宮島松大観光船有限会社へ資本参加 （現 宮島松大汽船株式会社） |
| 1960年3月 | 広電興産株式会社 設立 |
| 1961年2月 | 広電不動産株式会社 設立 |
| 1961年6月 | 有限会社やまとタクシーへ資本参加 2022年5月までに全出資持分を売却 |
| 1962年11月 | 備北交通株式会社（現連結子会社）へ資本参加 |
| 1963年4月 | 広電タクシー株式会社 設立 |
| 1965年10月 | 株式会社広電宮島ガーデン（現連結子会社） 設立 |
| 1969年7月 | 不動産部新設 (不動産事業開業) |
| 1970年5月 | 株式会社広電プラザ 設立 (現 株式会社ヒロデンプラザ) |
| 1971年4月 | 広電住宅産業株式会社 設立 (現 広電建設株式会社) |
| 1973年2月 | 株式会社ホテルニューヒロデン 設立 |
| 1978年12月 | 広電住宅産業株式会社 広電建設株式会社（現連結子会社）に商号変更 |
| 1982年6月 | 広電興産株式会社 株式会社広電ストアに商号変更 |
| 1991年4月 | 株式会社グリーンバーズ・ヒロデン（現連結子会社） 設立 |
| 1995年10月 | 株式会社広電プラザ 株式会社ヒロデンプラザ（現連結子会社）に商号変更 |
| 1997年4月 | 貸切自動車部 廃止 |
| 1997年12月 | 広電タクシー株式会社 自動車運送事業を譲渡し、広電興産株式会社に商号変更 |
| 1999年1月 | エイチ・ディー西広島株式会社（現連結子会社） 設立 |
| 1999年3月 | 株式会社交通会館（現連結子会社） 設立 |
| 2000年3月 | 東京証券取引所市場第二部上場 |
| 2002年12月 | ひろでん中国新聞旅行株式会社（現 株式会社たびまちゲート広島）設立 |
| 2003年10月 | ひろでん中国新聞旅行株式会社（現 株式会社たびまちゲート広島）広電観光株式会社の旅行部門、 株式会社中国新聞トラベル・サービスを合併・統合 |
| 2004年6月 | 宮島松大観光船有限会社 株式会社に移行し、宮島松大汽船株式会社（現連結子会社）に商号変更 |
| 2005年3月 | 国産初の完全超低床型路面電車5100形「グリーンムーバーマックス」を導入 |
| 2008年1月 | 広島県交通系ＩＣカード 「ＰＡＳＰＹ」（パスピー）を導入 |
| 2012年3月 | 芸陽バス株式会社（現連結子会社）の株式を追加取得し、子会社化 |
| 2012年4月 | 呉市交通局の廃止により、バス事業を承継し、呉市域の運行を開始 |
| 2013年4月 | 広電不動産株式会社 当社を存続会社とし、広電不動産株式会社を消滅会社とする吸収合併により解散 |
| 2014年4月 | 広電観光株式会社 広電エアサポート株式会社（現連結子会社）に商号変更 |
| 2016年4月 | 広電興産株式会社 当社を存続会社とし、広電興産株式会社を消滅会社とする吸収合併により解散 |
| 2019年3月 | 株式会社広電ストア スーパー事業及び移動販売事業を同業他社に事業譲渡し、解散・清算 |
| 2020年2月 | ひろでんモビリティサービス株式会社（現連結子会社）設立 |
| 2021年3月 | 株式会社ホテルニューヒロデン １月末で営業終了・解散 |
| 2021年4月 | ひろでん中国新聞旅行株式会社、株式会社たびまちゲート広島（現持分法適用の関連会社）に商号変更 |
| 2022年4月 | 東京証券取引所スタンダード市場移行 |