| 1925年1月 | 黒田三郎の個人企業として各種ゲージの製造販売のため黒田挾範製作所を創立 |
| 1935年11月 | 合資会社に改組（資本金20万円） |
| 1943年1月 | 株式会社に改組（資本金98万円） |
| 1949年4月 | 旧会社の現物出資により現会社設立（資本金460万円） |
| 1961年10月 | 東京証券取引所市場第二部に上場、資本金２億5,000万円に増資 |
| 1961年12月 | ㈱クロダを設立（後に㈱プレシジョンクロダに商号変更） |
| 1965年6月 | 黒田精工株式会社に商号変更 |
| 1970年10月 | 大阪証券取引所市場第二部に上場、資本金７億5,000万円に増資 |
| 1973年3月 | 黒田興産㈱を設立（後に㈱ファインクロダに商号変更） |
| 1973年5月 | クロダインターナショナル㈱をエアコンプレッサー、周辺機器製造販売のため設立（現連結子会社） |
| 1980年12月 | 資本金を８億5,000万円に増資 |
| 1981年4月 | 資本金を９億3,500万円に増資 |
| 1984年9月 | 永昇電子㈱に資本参加（連結子会社） |
| 1987年5月 | ゲージ事業を富津工場に集約し、川崎工場を廃止 |
| 1993年7月 | ゲージ事業を㈱プレシジョンクロダに移管 |
| 1995年4月 | ㈱ファインクロダに工作機械の生産を移管 |
| 1996年12月 | 川鉄商事㈱、KSPC社との間にマレーシアにおいて合弁会社クロダプレシジョンインダストリーズマレーシア（現連結子会社）を設立。 |
| 1999年5月 | パーカーハネフィンコーポレーション（米国）と業務・資本提携 |
| 1999年7月 | 資本金を18億7,500万円に増資 |
| 1999年10月 | ツーリングの生産部門を㈱プレシジョンクロダに移管 |
| 2001年11月 | 川鉄商事㈱、浙江川電鋼板加工有限公司との間に、中国・浙江省平湖市において合弁会社平湖黒田精工有限公司を設立（現連結子会社） |
| 2003年10月 | クロダニューマティクス㈱を設立し、空気圧機器事業を移管 ３事業部制へ移行（駆動システム事業部、精機システム事業部、金型事業部） |
| 2004年1月 | 大阪証券取引所市場第二部上場廃止 |
| 2004年4月 | ㈱プレシジョンクロダを吸収合併 ４事業部制へ移行（駆動システム事業部、機器事業部、精機システム事業部、金型事業部） |
| 2006年3月 | クロダニューマティクス㈱の保有株式の70％をパーカーハネフィングループへ売却 |
| 2007年3月 | ㈱ファインクロダを吸収合併 ５事業部制へ移行（駆動システム事業部、機器事業部、精機システム事業部、金型事業部、工作機械事業部） |
| 2008年8月 | かずさアカデミア工場竣工 |
| 2010年6月 | 韓国黒田精工株式会社（現連結子会社）を設立し営業開始 |
| 2010年7月 | ３事業部制へ移行（駆動システム事業部、金型事業部、機工・計測システム事業部） |
| 2012年11月 | Avingtrans Industrial Products Ltd（買収後にKURODA JENA TEC HOLDINGS LTD.に商号変更）(英国）の株式を100％取得（現連結子会社） |
| 2012年12月 | クロダニューマティクス㈱の保有株式全てをパーカーハネフィングループへ売却 |
| 2013年8月 | 本店を川崎市幸区堀川町に移転 |
| 2013年11月 | 汎用ツーリング事業を世紀貿易グループ(台湾)に譲渡 |
| 2014年4月 | 平湖黒田捷納泰克商貿有限公司を設立 |
| 2014年9月 | Euro Group S.p.AとGlue FASTEC ライセンス契約締結 |
| 2017年9月 | ㈱ゲージング（持分法適用関連会社）の株式を追加取得し連結子会社化する |
| 2018年3月 | KURODA JENA TEC HOLDINGS LTDが全株式を保有するKuroda Jena Tec UK Ltd（連結子会社）の保有株式全てを売却 |
| 2019年6月 | 平湖黒田捷納泰克商貿有限公司（連結子会社）を清算結了し、平湖黒田精工有限公司に事業を統合 |
| 2021年1月 | 永昇電子㈱を吸収合併 |
| 2022年2月 | 無錫隆盛新能源科技有限公司とGlue FASTEC ライセンス契約締結 |
| 2022年4月 | 東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所スタンダード市場に移行 |
| 2022年8月 | ㈱日本共創プラットフォーム(その他の関係会社)と資本業務提携契約締結 |
| 2023年1月 | 伊藤忠丸紅鉄鋼㈱、紅忠コイルセンター関東㈱との合弁会社である紅忠黒田ラミネーション㈱（持分法適用関連会社）を設立 |