| 1953年11月 | 日本アンテナ株式会社を設立し、自動車用及びテレビ用アンテナの製造販売を開始。 |
| 1959年12月 | 九州地区に販路拡大のため、九州営業所（現福岡支店）を開設。 |
| 1961年10月 | 関西地区に販路拡大のため、大阪出張所（現大阪支店）を開設。 |
| 1965年3月 | 共聴用電子機器を開発、製造販売を開始し、映像通信用電子機器部門へ進出。 |
| 1965年4月 | 埼玉県所沢市に所沢工場を新設し、操業開始。 |
| 1965年12月 | 通信用アンテナを開発し、製造販売を開始。 |
| 1966年4月 | 電気通信工事業を登録し、電気通信工事部門へ進出。 |
| 1968年2月 | 埼玉県蕨市に蕨工場を新設し、操業開始。 |
| 1970年5月 | 東海地区に販路拡大のため、名古屋出張所（現名古屋支店）を開設。 |
| 1979年2月 | 首都圏での販路強化のため、東京営業所（現首都圏支店）を開設。 |
| 1987年12月 | 共聴施設保守サービス部門強化のため、ニチアンＣＡＴＶ㈱（連結子会社）を設立。 |
| 1990年9月 | 社団法人日本証券業協会に株式を店頭登録する。 |
| 1991年3月 | 埼玉県鴻巣市に川里工場を新設し、操業開始。 |
| 1991年10月 | 独国でアンテナ及び電子機器の販売のため、ニッポンアンテナ(ヨーロッパ)ＧｍｂＨ（連結子会社）を設立。 |
| 1993年10月 | 各種アンテナ、電子機器の地方生産拠点確立のため、石巻アテックス㈱（現連結子会社）を買収。 |
| 1993年12月 | ＩＳＯ9001を認証取得。 |
| 1995年10月 | 比国にアンテナ、電子機器の海外生産拠点として、ニッポンアンテナ（フィリピン），ＩＮＣ． （連結子会社）及びＮＡＣデベロップメントコーポレーションを設立。 |
| 2000年6月 | 米国でアンテナ及び電子機器の販売のため、ニッポンアンテナ（アメリカ）,ＩＮＣ.（連結子会社）を設立。 |
| 2001年3月 | 川里工場に業界最大級の大型電波暗室完成。 |
| 2001年6月 | ＩＳＯ14001を認証取得。 |
| 2003年4月 | 中国にアンテナ、電子機器の海外生産拠点として、上海日安電子有限公司（連結子会社）を設立。 |
| 2004年12月 | 日本証券業協会への店頭登録を取消し、ジャスダック証券取引所に株式を上場。 |
| 2007年4月 | ニチアンＣＡＴＶ㈱を吸収合併。 |
| 2008年8月 | 欧州における事業再編のため、ニッポンアンテナ（ヨーロッパ）,ＬＴＤ.（連結子会社）を設立。 |
| 2009年1月 | ニッポンアンテナ（ヨーロッパ）ＧｍｂＨは、ニッポンアンテナ（ヨーロッパ）,ＬＴＤ.（連結子会社）へ事業を譲渡。 |
| 2010年4月 | ジャスダック証券取引所と大阪証券取引所の合併に伴い、大阪証券取引所ＪＡＳＤＡＱ（現東京証券取引所ＪＡＳＤＡＱ（スタンダード））に上場。 |
| 2012年4月 | 自動車用アンテナ事業を譲渡するとともに、ニッポンアンテナ（アメリカ）,ＩＮＣ.及びニッポンアンテナ（ヨーロッパ）,ＬＴＤ.の株式並びに上海日安電子有限公司の出資持分を譲渡。 |
| 2012年5月 | ニッポンアンテナ（フィリピン），ＩＮＣ．及びＮＡＣデベロップメントコーポレーションの株式を譲渡。 |
| 2012年9月 | 中国にアンテナ、電子機器の開発及び販売拠点として、上海日安天線有限公司（連結子会社）を設立。 |
| 2013年7月 | 東京証券取引所と大阪証券取引所の統合に伴い、東京証券取引所ＪＡＳＤＡＱ（スタンダード）に上場。 |
| 2014年11月 | 埼玉県行田市にＮＩＰＰＯＮ ＡＮＴＥＮＮＡ ＬＯＧＩＳＴＩＣＳ（物流センター）を新設し、操業開始。 |
| 2015年1月 | 所沢工場を閉鎖。 |
| 2019年4月 | 東芝コンシューママーケティング株式会社より放送機器事業を譲受。 |
| 2020年4月 | ＩＡＴＦ16949を認証取得。 |
| 2020年9月 | 蘇州華広電通有限公司（現日安天線（蘇州）有限公司）の持分取得（連結子会社化）。 |
| 2021年3月 | ＮＩＰＰＯＮ ＡＮＴＥＮＮＡ ＬＯＧＩＳＴＩＣＳの土地建物を譲渡。 |
| 2022年4月 | 市場との連携や情報発信、価値共創等を目的として、東京都港区に「品川オフィス」を新設。 |
| 2023年9月 | 「品川オフィス」を閉鎖。 |
| 2024年4月 | 上海日安天線有限公司及び日安天線（蘇州）有限公司の出資持分を譲渡。 |