| 1982年6月 | 当社設立(前代表取締役社長：藤岡 浩 大阪府堺市、設立時の商号 株式会社堺システム開発、1997年10月に株式会社ピクセラへ商号変更)、パソコン周辺機器に係るハードウエア製品、ソフトウエア製品の受託開発を開始 |
| 1990年10月 | 初の自社開発製品としてMacintoshの周辺機器製品を発売 |
| 1997年10月 | 当社製品の販売を行っていた株式会社ピクセラ(大阪府堺市、1990年８月設立)の営業の全部及び商号を譲受け、株式会社ピクセラに商号変更(同時に旧 株式会社ピクセラは株式会社エス・エス・ディに商号変更) 首都圏における営業及び開発拠点として「新横浜事業所」(横浜市港北区)開設 |
| 2001年10月 | 画像・動画編集ソフトウエアを「PIXELA ImageMixer」シリーズとして販売開始 |
| 2002年1月 | パソコン向けテレビキャプチャーユニットを発売 |
| 2002年12月 | 東京証券取引所マザーズ市場に株式を上場 |
| 2003年4月 | 新横浜事業所を横浜市港北区に移転（同区内） |
| 2003年9月 | 地上波デジタルラジオ受信機の開発を発表 本社を大阪市浪速区へ移転 |
| 2004年3月 | 米国のベンチャー企業UKOM社よりシリコンチューナー開発に関する知的財産権を含む研究開発事業を譲り受け、全額出資による子会社・株式会社RfStreamを設立 |
| 2004年6月 | 非連結子会社であった株式会社RfStreamの第三者割当増資を引き受け、持分法適用関連会社とする |
| 2004年9月 | 首都圏における営業及び開発拠点であった新横浜事業所を移転し、品川区大崎に東京支社を開設 東京証券取引所市場第一部に指定 |
| 2004年10月 | 中国における販売拠点及び研究開発委託を目的とし、全額出資による現地法人「貝賽莱(上海)多媒体信息技術有限公司」を中国に設立 |
| 2005年1月 | 光触媒塗料の開発・販売を事業とする株式会社ピアレックス・テクノロジーズの第三者割当増資を引き受け、持分法適用関連会社とする |
| 2005年5月 | パソコン向けテレビキャプチャー関連製品の地上デジタル放送、ハイビジョン映像を対応開始 |
| 2006年1月 | システムＬＳＩの開発・設計を事業とする産学連携ベンチャー、株式会社シンセシスの第三者割当増資を引き受け、連結子会社とする |
| 2006年4月 | 持分法適用関連会社である株式会社RfStreamの新株予約権を行使し、連結子会社とする パソコン向けワンセグ受信機を発売 |
| 2006年9月 | 連結子会社である株式会社RfStreamが第三者割当増資を行い、持分法適用関連会社となる |
| 2007年5月 | 持分法適用関連会社である株式会社ピアレックス・テクノロジーズの第三者割当増資の引き受け及び新株予約権の行使により、連結子会社とする 家電向け地上デジタル放送受信ボードを発売、デジタルAV家電分野に参入 |
| 2007年10月 | 家電の自社ブランド「PRODIA」を立ち上げ |
| 2007年12月 | 地上デジタル液晶テレビを発売 |
| 2009年3月 | 連結子会社の株式会社シンセシスの全株式を譲渡 |
| 2010年1月 | 連結子会社の貝賽莱（上海）多媒体信息技術有限公司を清算 |
| 2011年11月 | 連結子会社の株式会社RfStreamの株式を追加取得し、完全子会社とする |
| 2013年4月 | 南米エクアドル向けに液晶テレビを発売 |
| 2014年3月 | 屋外でフルセグ放送の受信ができるモバイルチューナーを発売 |
| 2015年2月 | 東京証券取引所市場第二部に指定替え |
| 2015年3月 | 連結子会社の株式会社ピアレックス・テクノロジーズの全株式を譲渡 |
| 2017年3月 | ＬＴＥ高速回線対応のＭＶＮＯサービス「ピクセラモバイル」を提供開始 |
| 2018年5月 | 株式会社A-Stageの株式を取得し、連結子会社とする |
| 2018年7月 | 株式会社オックスコンサルティング（2018年８月20日付で株式会社オックスコンサルティング２から社名変更）の株式を取得し、持分法適用関連会社とする |
| 2018年9月 | 新４Ｋ衛星放送に対応した４Ｋ スマートチューナーを発売 |
| 2019年5月 | 株式会社オックスコンサルティングの民泊運営事業を吸収分割し、biz・Creave株式会社に社名を変更 |
| 2020年5月 | 家電事業において、Re・Deブランド第一弾製品電気圧力鍋Re・De Pot(リデポット)を発売 |
| 2021年6月 | 家電事業において、Re・Deブランド第二弾製品電気ケトルRe・De Kettle(リデケトル)を発売 |
| 2022年4月 | 東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所のスタンダード市場へ移行 |
| 2022年12月 | 家電事業において、Re・Deブランド第三弾製品ヘアードライヤーRe・De Hairdryを発売 |
| 2023年6月 | ChatGPTの翻訳機能を搭載したデバイス及びアプリの提供を開始 |