| 1935年1月 | 1933年創業の山陽製鋼所の事業を承継し、山陽製鋼㈱を設立 |
| 1939年9月 | 大阪証券取引所に株式上場 |
| 1954年1月 | 東京証券取引所に株式上場 |
| 1959年1月 | 商号を山陽特殊製鋼㈱に変更 |
| 1959年7月 | 継目無鋼管製造設備(2,000トン熱間押出プレス)完成 |
| 1960年10月 | 分塊圧延機および大形圧延機完成 |
| 1963年4月 | 大阪特殊製鋼㈱を吸収合併 |
| 1965年3月 | 会社更生法適用を申請 |
| 1965年6月 | 株式の上場廃止 |
| 1970年4月 | 継目無鋼管製造設備(アッセル・ミル)完成 |
| 1973年10月 | 60トン２号電気炉完成 |
| 1973年12月 | 会社更生手続終結 |
| 1974年4月 | 陽鋼物産㈱を設立 |
| 1980年11月 | 大阪証券取引所に株式再上場 |
| 1982年5月 | 山特工業㈱を設立 |
| 1982年10月 | 第２製鋼工場完成 |
| 1983年4月 | 3,000トン高速鍛造プレス機完成 |
| 1985年11月 | 東京証券取引所に株式再上場 |
| 1986年4月 | 第２棒線工場完成 |
| 1987年4月 | サントク加工㈱を設立 |
| 1987年7月 | サントク運輸㈱を設立 |
| 1988年11月 | 金属粉末製造工場および金属粉末加工工場完成 |
| 1990年7月 | サントクコンピュータサービス㈱およびSKJ Metal Industries Co., Ltd.(タイ)を設立 |
| 1992年12月 | 1,500トン高速鍛造プレス機完成 |
| 1996年1月 | SANYO SPECIAL STEEL U.S.A., INC.(米国)を設立 |
| 1998年3月 | 第44回大河内賞「大河内記念生産賞」を川崎重工業㈱と共同で受賞 (受賞業績「遊星型傾斜ロール圧延機の大型化と特殊鋼鋼片製造技術の高度化」) |
| 2000年8月 | サントク精研㈱を設立 |
| 2001年6月 | サントク運輸㈱を山特精鍛㈱に商号変更 |
| 2001年8月 | 寧波山陽特殊鋼製品有限公司(中国)を設立 |
| 2004年10月 | サントク加工㈱を山特精鍛㈱に吸収合併し、サントクテック㈱に商号変更 |
| 2006年2月 | 新日本製鐵㈱(現 日本製鉄㈱)と業務提携の実施について合意 |
| 2006年6月 | 新日本製鐵㈱(現 日本製鉄㈱)の持分法適用関連会社となる |
| 2009年6月 | 大阪証券取引所における株式の上場廃止 |
| 2011年2月 | 山陽特殊鋼貿易（上海）有限公司(中国)を設立 |
| 2011年9月 | 山特テクノス㈱およびサントク保障サービス㈱を設立 |
| 2011年11月 | 5,000トン自由鍛造プレス機完成 |
| 2012年7月 | 60トン連続鋳造設備完成 |
| 2012年9月 | Mahindra Sanyo Special Steel Pvt. Ltd.(インド) (現 Sanyo Special Steel Manufacturing India Pvt. Ltd.)に出資 |
| 2014年9月 | Siam Sanyo Special Steel Product Co., Ltd.(タイ)を設立 |
| 2015年11月 | Sanyo Special Steel Manufacturing de México, S.A. de C.V.(メキシコ)を設立 |
| 2017年3月 | 第63回大河内賞「大河内記念生産賞」を受賞 (受賞業績「超高清浄度軸受鋼の高生産性プロセスの開発」) |
| 2017年8月 | 第２粉末工場完成 |
| 2018年4月 | 山特テクノス㈱を山特工業㈱に吸収合併 |
| 2018年6月 | Mahindra Sanyo Special Steel Pvt. Ltd.(インド) (現 Sanyo Special Steel Manufacturing India Pvt. Ltd.)を連結子会社化 |
| 2019年3月 | 新日鐵住金㈱(現 日本製鉄㈱)の連結子会社となる Triako Holdco AB(現 Ovako Group AB)(スウェーデン)およびその子会社を連結子会社化 |
| 2021年4月 | サントク保障サービス㈱を山特工業㈱に吸収合併 |
| 2022年4月 | 東京証券取引所の市場区分見直しにより市場第一部からプライム市場に移行 |
| 2022年6月 | Mahindra Sanyo Special Steel Pvt. Ltd.(インド)を Sanyo Special Steel Manufacturing India Pvt. Ltd.に商号変更 |