| 1989年5月 | パーソナルコンピューターのハードウェアの販売並びにソフトウェアの開発・販売を目的として、愛知県豊田市に「日本エンタープライズ株式会社」を設立 （資本金18,000千円） |
| 1997年7月 | 営業を開始 |
| 1997年9月 | 本社を千葉県千葉市若葉区に移転 |
| 1997年11月 | 携帯電話・ＰＨＳ等の移動体機器等の販売開始 音声コンテンツ サービス開始 |
| 1998年9月 | 「株式会社ワールドインフォ」を設立 |
| 1999年2月 | 東京支店を東京都港区に設置 |
| 1999年4月 | 文字コンテンツ サービス開始 |
| 2000年3月 | 本社を東京都渋谷区に移転 |
| 2000年5月 | 「株式会社ワールドインフォ」を吸収合併 |
| 2000年6月 | ソリューション 開始 |
| 2001年2月 | 大阪証券取引所ナスダック・ジャパン市場（現JASDAQ市場）に株式を上場 （2007年９月上場廃止） 「株式会社モバイルコミュニケーションズ」を設立 |
| 2002年1月 | 株式１株を２株に分割（基準日2001年11月30日） |
| 2002年6月 | 中国北京市に現地法人「北京エンタープライズモバイルテクノロジー有限公司」を設立 |
| 2003年2月 | 「株式会社ダイブ」を設立 |
| 2004年5月 | 「北京エンタープライズモバイルテクノロジー有限公司」を売却 |
| 2005年1月 | 株式１株を10株に分割（基準日2004年11月30日） |
| 2005年4月 | 中国北京市に現地法人「因特瑞思（北京）信息科技有限公司」を設立 |
| 2005年12月 | ISMS適合性評価制度認証取得 中国北京市の現地法人「北京業主行網絡科技有限公司」を子会社化 |
| 2006年1月 | 株式１株を２株に分割（基準日2005年11月30日） |
| 2006年7月 | 「株式会社ダイブ」が、「株式会社モバイルコミュニケーションズ」を吸収合併 |
| 2007年1月 | ISO/IEC 27001及びJIS Q 27001認証取得 |
| 2007年6月 | 中国北京市に現地法人「瑞思豊通（北京）信息科技有限公司（現 瑞思創智（北京）信息科技有限公司）」を設立 |
| 2007年7月 | 東京証券取引所市場第二部に株式を上場 |
| 2007年8月 | 音楽レーベル「@LOUNGE RECORDS」設立、ＣＤ販売開始 |
| 2008年7月 | レーベルビジネス部の分社化により、「アットザラウンジ株式会社」を設立 |
| 2009年11月 | インド・ムンバイに現地法人「NE Mobile Services (India) Private. Limited.」を設立 |
| 2009年12月 | iPhone／iPod touch向けアプリ サービス開始 |
| 2010年8月 | Android向けアプリ サービス開始 |
| 2011年10月 | 「株式会社フォー・クオリア」を子会社化 |
| 2011年12月 | 「交通情報サービス株式会社」を子会社化 |
| 2013年3月 | 「株式会社and One」を子会社化 |
| 2013年12月 | 株式１株を100株に分割（基準日2013年11月30日） 単元株制度の採用 |
| 2014年2月 | 東京証券取引所市場第一部指定 |
| 2014年4月 | 「株式会社HighLab」を設立 |
| 2014年11月 | 「株式会社会津ラボ」を子会社化 |
| 2015年6月 | 「山口再エネ・ファクトリー株式会社」を設立 |
| 2015年7月 | 「株式会社プロモート」を子会社化 |
| 2015年10月 | 「NE銀潤株式会社」を設立 |
| 2016年2月 | 「北京業主行網絡科技有限公司」を売却 |
| 2016年6月 | 「株式会社スマートバリュー」と業務資本提携 |
| 2016年10月 | 「いなせり株式会社」を設立 |
| 2017年3月 | 「株式会社フォー・クオリア」が、「アットザラウンジ株式会社」を吸収合併 |
| 2017年5月 | 「NE Mobile Services (India) Private. Limited.」を売却 |
| 2017年12月 | 「株式会社HighLab」を吸収合併 |
| 2018年2月 | 「株式会社ダイブ」が、「株式会社アルゴ」を子会社化 |
| 2018年3月 | 「店頭アフィリエイトサービス」を事業譲渡 |
| 2018年6月 | 「因特瑞思（北京）信息科技有限公司」を売却 （同社100％子会社である瑞思創智（北京）信息科技有限公司も売却先へ異動） |
| 2020年7月 | 「株式会社ダイブ」が、「株式会社アルゴ」を吸収合併 |
| 2021年6月 | 「山口再エネ・ファクトリー株式会社」が、「株式会社スマート・コミュニティ・サポート」へ商号変更 |
| 2022年4月 | 「交通情報サービス株式会社」を吸収合併 東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からスタンダード市場に移行 |
| 2022年12月 | 「株式会社アップデートサポート」を設立 |