| 1941年5月 | 大阪市東区瓦町二丁目55番地を本社事務所として設立 |
| 1941年7月 | 本社事務所を大阪市東区今橋一丁目15番地に移転集合 |
| 1944年1月 | 大和工業株式会社に名称変更 |
| 1946年6月 | 大和紡績株式会社に名称復旧 |
| 1949年5月 | 東京・大阪両証券取引所に株式上場 |
| 1949年7月 | 大和機械工業（現株式会社オーエム製作所）を設立 |
| 1952年6月 | 本社新社屋落成し大阪市東区南久太郎町四丁目25番地の１へ移転 |
| 1971年6月 | インドネシア国ＧＫＢＩ（現P.T.GKBI Investment）と合弁でP.T.Primatexco Indonesiaを設立 ダイワシザイ株式会社（ダイワボウプログレス株式会社）を設立、製紙用カンバスの販売を強化 |
| 1982年4月 | ダイワボウ情報システム株式会社を設立、情報産業に進出 |
| 1988年2月 | ダイワボウレーヨン株式会社を設立、レーヨン事業分離独立 |
| 1988年11月 | 本社事務所を大阪市西区土佐堀一丁目３番７号肥後橋シミズビルに移転 |
| 1993年7月 | 本社事務所を御堂筋ダイワビルに集約し、本店を統合 |
| 1994年3月 | 合成繊維及び不織布の製造子会社ダイワボウポリテック株式会社を設立 |
| 1994年10月 | 中国江蘇省蘇州市に縫製会社蘇州大和針織服装有限公司を設立 |
| 1998年1月 | インドネシア国P.T.GKBI Investmentと合弁で産業用資材の製造子会社P.T.Daiwabo Industrial Fabrics Indonesiaを設立 |
| 2002年1月 | 子会社３社の統廃合を行いダイワボウアドバンス株式会社を設立、ブランド製品事業を統合 |
| 2004年1月 | 子会社カンボウプラス株式会社と株式交換を行い、同社を完全子会社化 |
| 2005年10月 | 中国江蘇省蘇州市に大和紡工業（蘇州）有限公司を設立 |
| 2005年12月 | ダイワボウアソシエ株式会社を設立、ビジネスサポート事業を展開 |
| 2006年1月 | 会社分割により、全事業部門をダイワボウノイ株式会社、ダイワボウプログレス株式会社、ダイワボウポリテック株式会社及びダイワボウエステート株式会社に承継、純粋持株会社化 |
| 2007年1月 | インドネシア国西ジャワ州チレボン市にP.T.Daiwabo Sheetec Indonesiaを設立 |
| 2008年10月 | 関連会社のダイワボウ情報システム株式会社の株式を公開買付により取得し子会社化 |
| 2009年3月 | 子会社ダイワボウ情報システム株式会社と株式交換を行い、同社を完全子会社化 |
| 2009年7月 | ダイワボウホールディングス株式会社に商号変更 繊維事業を主力とする連結子会社12社を統括する中間持株会社大和紡績株式会社を設立 |
| 2011年3月 | インドネシア国中部ジャワ州プマラン県にP.T.Daiwabo Garment Indonesiaを設立 関連会社の株式会社オーエム製作所の株式を公開買付により取得し子会社化 |
| 2011年7月 | 子会社株式会社オーエム製作所と株式交換を行い、同社を完全子会社化 |
| 2012年12月 | インドネシア国西ジャワ州カラワン県にP.T.Daiwabo Nonwoven Indonesiaを設立 |
| 2020年4月 | 繊維事業における中間持株会社の大和紡績㈱が、ダイワボウポリテック㈱、ダイワボウプログレス㈱、ダイワボウノイ㈱、ダイワボウエステート㈱、ダイワボウアソシエ㈱の５社を吸収合併し、繊維事業の中核事業会社になる。 |
| 2021年4月 | ダイワボウ情報システム㈱の子会社の、ディーアイエスサービス＆サポート㈱とディーアイエスソリューション㈱が合併し、ディーアイエスサービス＆ソリューション㈱として事業を開始 |
| 2022年4月 | 東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行 |
| 2022年8月 | 本社事務所を大阪市北区中之島三丁目２番４号中之島フェスティバルタワー・ウエストに移転 |
| 2023年4月 | 子会社ダイワボウ情報システム株式会社が、アルファテック・ソリューションズ株式会社の全株式を取得 |
| 2024年3月 | 繊維事業（大和紡績株式会社）の発行済株式の85.0％を株式会社アスパラントグループSPC11号へ譲渡 |