GoPro, Inc.【GPRO】
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GoPro、創業者が「売却に賛成」と表明——自ら作った会社を、自ら手放す日
アクションカメラを開拓したGoProが2026年1〜3月期決算を発表しました。売上は前年比26%減の9,900万ドル、GAAPベースの粗利率は4.5%まで急落しました。同時に、会社の売却を含む戦略的代替案の評価プロセスを開始したと表明しています。 ブライアン・トラットCFOは「消費者向けエレクトロニクス業界のマクロ的逆風が業績を圧迫した」と説明しました。具体的にはメモリー部品のコスト上昇、供給網の制約、関税の変動が粗利率を想定以上に押し下げ、一時的な費用計上を余儀なくしたといいます。 一方でサブスクリプション・サービス収入は2,700万ドルで売上の27%を占め、自社サイト経由の比率も前年同期の30%から39%へ上昇しました。収益性は急悪化したものの、ストック型の収益構造づくりは進んでいる印象です。
3期連続赤字 「GoPro」に起きた異変と生き残りへの道
今回はカメラ業界まとめ第11弾として「GoPro」を扱います。縮小するデジカメ市場を尻目に、颯爽と現れ人気を誇るアクションカメラ。今回はその市場とGoProの戦略についてみていきます。 GoProはアクションカメラブームの火付け役とも言える存在でした。
株価低迷のGoPro、再び浮上する可能性はあるか？
アクションカメラ「GoPro」シリーズを展開するGoPro。株価はずっと低調です。
GoPro 2Q決算発表・売上34%増・赤字は大幅減
GoProの2Q決算が発表されました。