AMDは米国の半導体大手です。サーバー向けCPU「EPYC」、PC向けCPU「Ryzen」、AI向けGPU「Instinct」などを手掛け、CPUではインテル、GPUではNVIDIAと競合します。近年はデータセンター向け事業が急拡大し、AIインフラ市場の主要プレイヤーとしての存在感を高めています。 同社が発表した2026年4〜6月期決算は、売上高が前年比50%増の115億ドル。データセンター部門は前年比107%増の67億ドルとなり、全社売上に占める比率は1年前の42%から58%に上昇しました。リサ・スー会長兼CEOは「私たちはまだ複数年にわたるAI採用サイクルの初期段階にいる」と発言。7〜9月期の売上高は前年比41%増となる約130億ドルを見込みます。 AIブームでサーバーCPUが急回復
AIインフラ投資の持続性をめぐる議論は、テック業界の主要な論点です。半導体大手AMDが現地時間5月5日に発表した2026年Q1決算は、この議論に新たな材料を投じる内容となりました。 前年比38%増の売上、3倍超に拡大したフリーキャッシュフロー、前年比43%伸びたEPS。数字そのものも目立ちますが、それ以上に注目されたのは、電話会見でリサ・スーCEOが踏み込んで示した将来見通しの大幅な更新です。 AMDはこれまで、NVIDIAという巨人の傍らで「もう一つのAI半導体銘柄」として位置づけられてきました。CPU事業ではIntelへの逆転劇を完了に近づけ、GPUではMI300シリーズで本格的にAI訓練・推論市場に参入。今回の決算には、その立ち位置を「もう一段先」に進める材料が複数含まれていました。 印象的だったのは、AIがもたらす需要構造の変化を「GPUの追加需要」だけでは語りきれないというCEOの認識でした。AIインフラが運用フェーズへ本格移行すると、推論やエージェントの稼働を支える処理が膨大に発生します。半年前にAMD自身が示した中期市場見通しが、わずか2四半期を経て大幅に書き換えられた背景には、こうした現場での急速な変化があります。
AI半導体といえば、今やNVIDIA一色。GPU市場では9割のシェアを占めるなど、圧倒的な存在であり続けています。その一方で、他企業はどういう状況にあるのか。ふと疑問に思う方も少なくないかと思います。 今回取り上げるのは、そんな有力企業の一つであるAMD(Advanced Micro Devices)。いまいちAIの大波に乗り切れなかったという印象がありますが、時価総額は今なお2,600億ドル。今なお株式市場で高く評価され続けています。 AMDは、NVIDIAとは違った角度で「AI特需」にアプローチしてきました。AIモデルの学習や推論にはGPUが不可欠ですが、前後のデータ処理やシステム全体の管理には、高性能なCPUが欠かせません。AMDの強みは、まさにその点にあるのです。
8月2日の米国株式市場は全体的に軟調さが目立った。S&P500とNASDAQ総合指数、ダウ平均はそれぞれ下落。 前日に決算を発表した半導体メーカー「AMD」は、株価が一日で7%超も急落した。売上、利益がともに市場予想を上回り、直後の時間外株価は上昇していたが、市場が開くと様子が一変した。 背景には格付け会社フィッチが米国の外貨建て長期債格付けを「AAA」から「AA+」に一段下げたことがある。格下げのタイミングを疑問視する声は多く、市場の動揺を呼んだ。
IntelとともにCPU産業の発展を支えてきた「AMD」が近年、急速にシェアを高めています。