|
1952年6月
|
資本金30万円にて大阪市北区に大都商事株式会社を設立し、東京通信工業株式会社（現 ソニー株式会社）の特約店としてテープレコーダの販売を開始 |
|
1958年1月
|
子会社・大都商事株式会社［本店：東京都］（1968年1月ダイトロンに吸収合併。現 東京本部）を東京都新宿区に設立 |
|
1963年3月
|
名古屋営業所（現 名古屋支店）を名古屋市中区に開設 |
|
1969年9月
|
本社を大阪市東区（現 中央区）に移転 |
|
1970年6月
|
子会社・大都電子工業株式会社（後 ダイトロンテクノロジー株式会社）を設立 |
|
1970年7月
|
子会社・株式会社ダイトを設立 |
|
1973年11月
|
子会社・ヒロタ精機株式会社（後 大都精機工業株式会社）を設立 |
|
1984年3月
|
トパーズ社（米国）との合弁会社・ダイトトパーズ株式会社を設立（1990年12月合弁を解消し商号をダイトパワートロン株式会社に変更、子会社化） |
|
1986年3月
|
アライドシグナル社（米国）の子会社・アンフェノール社との合弁会社・日本インターコネクト株式会社（現 アンフェノールジャパン株式会社）を設立（2000年4月資本提携を解消） |
|
1986年9月
|
子会社・ダイトロン,INC.を米国オレゴン州に設立 |
|
1987年4月
|
台北駐在員事務所（現 台北支店）を台湾に開設 |
|
1988年1月
|
大都電子工業株式会社が大都精機工業株式会社を吸収合併し、商号をダイトロンテクノロジー株式会社に変更 |
|
1992年2月
|
ミュンヘン駐在員事務所をドイツに開設（2009年6月閉鎖） |
|
1994年1月
|
電装事業部を独立させ、子会社・ダイトデンソー株式会社を設立 |
|
1998年1月
|
大都商事株式会社からダイトエレクトロン株式会社に商号を変更 |
|
1998年3月
|
子会社・ダイトロン（マレーシア）SDN.BHD.を設立 |
|
1998年4月
|
電子部門商品仕入部及び多摩営業所が「ISO9002（現 ISO9001：2008）」を認証取得 |
|
1999年9月
|
日本証券業協会に株式を店頭登録 |
|
2000年1月
|
ソウル駐在員事務所（ソウル支店昇格を経て現 ダイトロン（韓国）CO.,LTD.）を韓国に開設 |
|
2001年6月
|
東京証券取引所及び大阪証券取引所市場第二部に株式を上場 |
|
2001年7月
|
香港支店（現 大都電子（香港）有限公司）を中国に開設 |
|
2002年5月
|
香港支店（中国）を現地法人化し、子会社・大都電子（香港）有限公司を設立 |
|
2003年12月
|
株式会社東京ダイヤモンド工具製作所と合弁会社・大都東京精磨股份有限公司を台湾に設立 |
|
2004年3月
|
本社を新大阪（大阪市淀川区）に移転 |
|
2004年10月
|
新大阪本社ビルが「ISO14001」を認証取得 |
|
2005年2月
|
子会社・ダイトパワートロン株式会社を吸収合併 |
|
2005年10月
|
コントロン社（ドイツ）の子会社・コントロンエンベデッドテクノロジー,INC.（台湾）との合弁会社・コントロンテクノロジージャパン株式会社を設立（2010年3月解散） |
|
2006年6月
|
東京証券取引所及び大阪証券取引所の市場第一部に指定 |
|
2006年11月
|
ソウル支店（韓国）を現地法人化し、子会社・ダイトロン（韓国）CO.,LTD.を設立 |
|
2007年1月
|
子会社・ダイトデンソー株式会社が鷹和産業株式会社の全株式を取得し、子会社化 |
|
2008年1月
|
子会社・株式会社ダイトを吸収合併 |
|
2008年5月
|
子会社・ダイトロン（タイランド）CO.,LTD.を設立 |
|
2011年8月
|
子会社・大途電子諮詢（深圳）有限公司(現 大途電子（深圳）有限公司）を設立 |
|
2016年7月
|
マニラ駐在員事務所をフィリピンに開設 |
|
2017年1月
|
子会社・ダイトロンテクノロジー株式会社及びダイトデンソー株式会社の2社を吸収合併し、ダイトエレクトロン株式会社からダイトロン株式会社に商号を変更
|
|
2017年12月
|
有限会社谷本電装の全株式を取得して子会社化し、商号をダイトテック株式会社に変更 |
|
2019年5月
|
ハノイ駐在員事務所をベトナムに開設 |
|
2020年7月
|
子会社・ダイトテック株式会社が子会社・鷹和産業株式会社を吸収合併 |
