米ウォルト・ディズニーは3月9日、動画配信サービス「Disney+」の会員数が1億人を超えたと発表した。

「Disney+」は月額6.99ドルで動画見放題のストリーミングサービス。カナダやオーストラリア、シンガポール、日本など世界の59カ国で展開する。

サービスを開始した2019年11月から16か月で、 Netflixの会員数（2億366万人、昨年末時点）の半数を獲得。 時代は違うものの、1億人を突破するまで10年を要したNetflixと比べると圧倒的な早さだ。

背景にはディズニーブランドの強さがある。子どもから絶大な人気を誇り、家族が安心して視聴できるコンテンツ群を武器に顧客獲得が進む。

2024年の目標は、会員数2.3〜2.6億人。

同社にとって「Disney+」を含む「DtoC」部門は重要な成長の柱だ。投資が先行し2020年10〜12月期は4.7億ドルの営業赤字だったが、売上高は前年比75％増の35億ドルとなった。

ピクサーやマーベル、スターウォーズのIP（知的資産）も活用し、 「年間100を超える新作を出していく」（ボブ・チャペックCEO） 方針だ。