コミュニケーションアプリ「Snapchat」を手がけるSnapが、株式市場で憂き目を見ている。株価はピーク時の約十分の一まで下落し、時価総額は140億ドルを下回った。

今の株価水準は、Snapが上場した2017年同時期と比べても遥かに低い。当時と比べ、売上高は5倍以上に増えた。キャッシュフローがプラスに転じたこともアピールしてきたが、市場はお構いなしである。

純粋なプロダクトとして見たとき、Snapchatが稀有な存在なのは明らかだ。毎日3億6300万人が使っており、上場廃止前のTwitter（mDAU2.38億人）と比べても1億人以上大きい。

果たしてSnapは上場企業として「終わった」のか。それとも間違っているのは株式市場の方なのか。無論、どちらであるかを断定することなどできない。

今回の記事では、CEOエヴァン・スピーゲルが考える長期戦略と、具体的な打ち手について掘り下げる。先述した問いに関する答えは、是非とも読者自身で考えてみていただきたい。