スポーツ用品大手のナイキが3月21日、2022年2月末までの四半期決算を発表。北米を中心に需要が堅調で、決算発表後の時間外株価は5%以上の高騰となった。

四半期売上は109億ドル（前年比5%増）だが、D2C販売を統括する「NIKE Direct」売上は46億ドル（同15%増）。デジタル販売は同19%増、うち北米向けは33%増だった。

収益面でも成果が出ている。グロスマージンは46.6%に達し、ここ5年間でみて最も高い水準が続く。

ジョン・ドナフーCEOは、「消費者との直接的な接点を加速する」ナイキの戦略が功を奏しているとアピール。ドナフーは、PayPalやサービスナウといったIT企業で経営トップを務めたこともある。

不安要素は多い。中国では不買運動の影響が残り、供給が逼迫する中で米国内に注力するのは必然の策だ。インフレや国際情勢に不透明さがある中、業績予想を当面開示しない方針とした。

同社CFOのマット・フレンドは「マーケットプレイス需要は在庫余力を大きく上回る」と強調。消費者からの引き合いが強い限り、不安定な環境にも負けることはないことを示唆した。