東海エリアを地盤とする注文住宅メーカー・アールプランナーが15日、2022年1月期本決算を発表した。売上高は27.5%増の280億円、営業利益は142.9%増の15.2億円と大幅な増収増益となった。

戦略地域である首都圏エリアの積極投資の結果、同エリアの売上が前年比10倍以上になった。また、戸建て需要の高まりとSNS等を活用したデジタルマーケティングが功を奏し、年間の販売棟数が752棟と過去最高を記録した。

分譲住宅が好調に推移し、受注高は289億円（前年比25.3%増）となった。注文住宅の受注残高も前年比9.9％増の74.9億円と順調に積み上げた。なお、大幅に増加した営業利益の増加は、販売棟数の増加や原価率改善によるもの。

昨年12月には、米テスラの家庭用蓄電池「Powerwall」の取り扱いを開始。国が推進するZEH（Net Zero Energy House）住宅の普及に向けた動きも見られる。

2023年1月期の業績は、売上高335億円、営業利益16.5億円と大幅な増収増益を予想。戸建て販売棟数は900棟を見込む。

懸念は、2021年春ごろから続く「ウッドショック」の影響だ。2022年2-7月期決算は原価増が利益を押し下げるが、以降は販売価格改定により改善すると同社は予想している。