H&Mは10月4日、Printifyへの出資を発表した。2015年に設立されたプリントオンデマンドのドロップシッピングプラットフォームで、Tシャツやマグカップなど、様々なオリジナルグッズが作れる。

重要な理由: ファストファッションは環境負荷が大きく、H&Mも批判を浴びてきた。新たな取り組みで過剰生産を削減できれば、大量生産型のアパレル業界で一歩先を行ける可能性がある。

世界のアパレルSPAといえば、「ZARA」のインディテックス、H&M、「ユニクロ」のファーストリテイリングが売上高の3トップだ。

一方、時価総額で見れば1位がインディテックス、2位がファーストリテイリング、3位はヨガウェアブランド「ルルレモン」で、H&Mは競合他社と比べて投資家からの評価で劣る格好になっている。

低迷の一因が、ファストファッションの代表格であるH&Mに対する批判だ。大量生産・大量廃棄を前提とした商品開発や、低賃金の労働問題が取りざたされてきた。

H&Mはグループ内でオンデマンドサービスの立ち上げを重ね、過剰生産から脱する手を打ってきた。Printifyと始めるのが、BtoBのプラットフォーム「Creator Studio」。H&Mのテクノロジーを使って、クリエイターがモノづくりできるという仕掛けだ。

「私たちはクリエイターがファンに応じて素早くメッセージを伝えることを可能にすると同時に、過剰生産のリスクを軽減する」とH&Mビジネスベンチャー部門責任者のエレン・スヴァンストレム氏はコメントする。

大量消費のアイコンだった巨大企業が、スタートアップ企業を巻き込んでオンデマンド生産を推進するというのは、時代の流れが変わった象徴だろう。