トヨタ自動車は9月7日、カーボンニュートラル実現に向けた取り組みとして2030年までに1.5兆円を車載電池に投じる方針を示した。

カーボンニュートラルとは、材料、部品製造、車両製造、走行、廃棄に至るまで、そのエネルギー供給を含めたライフサイクル全体で発生するCO2をゼロにすること。

トヨタの電動車はハイブリッド車や燃料電池車など、2030年に800万台を売る見通し。そのうちバッテリー車（BEV）、燃料電池車（FCEV）は200万台を占める計画だ。

1997年に初代『プリウス』を導入以降、ハイブリッド車（HEV）は累計1,810万台ほど販売。BEV約26万台分の電池量で、BEV約550万台分のCO2排出量を削減。少ない電池量で、効率よく効果を生み出せたとする。

BEVを量産する上で鍵となるのが「電池」だ。開発する電池のコンセプトは「安心」。コスト目標として「50%低減（台当たり）」を目指し、フレキシブルな供給網・生産体制の構築も計画する。